「執務室内でのマスク未着用」は6割超　GMOインターネットグループ、社内での「マスク着用の実態調査」を実施

GMOインターネットグループは、2022年9月に「新型コロナウイルス感染対策緩和宣言」として、それまで必須としていた執務室内でのマスクの着用を「任意」とし、それからおよそ3か月が経過したことから、パートナー（従業員）のマスク着用の実態や実感している効果などについて調査し、結果を公表した。

■「執務室内でのマスク未着用」が61%に。状況に応じて着脱を選択。

何らかの形で「マスクを外している」と回答した人の割合は61％となった。

中でも「状況に応じて着脱している」パートナーは54％であり、他のパートナーと接する場合やパーテーションがない場所に移動する場合など、相手を気遣って着脱を判断しているパートナーが大多数であることがわかった。

一方で、マスクを「常に着用している」というパートナーも38％おり、感染者数が増えている状況などを心配する声も聞かれることも事実として認められる。

■マスクを外した時の効果は「表情や情報が伝えやすくなった」

「常に着用している」以外の人に「マスク任意着用で感じた変化・効果」を調査。

その結果、「声が聞き取りやすくなった」「表情や情報が伝えやすくなった、読み取りやすくなった」「コミュニケーションが活発になった」など、「常に着用している」以外の方の半数以上は何らかの効果を感じていると捉えることができ、コミュニケーションの円滑化や業務効率化にもつながる部分もあると考えることができるとしている。

■アンケート回答者の90％がさらなる緩和をしてもよいシーンがあると回答

GMOインターネットグループのパートナーのみでコミュニケーションをとるシーンでの緩和については、パーテーションがある場合は前向きな意見が多く聞かれたが、パーテーションがない場合や社外の方と接するシーンについては比較的少ない回答となった。

グループ内での緩和から段階的に進めることが望ましいと考えるパートナーが多いことがわかる。

GMOインターネットグループは、同調査の結果から、さらなる緩和を認める声もある一方で、感染を心配するパートナーの声や現状の感染状況を勘案し、パーテーションのある執務室内でのマスク着用を「任意」とする方針を継続するとしている。

また、同調査により今後の感染対策を緩和する上での優先度を確認できたことから、安全に配慮しながら感染状況に応じた対応を適切に検討していくとのことだ。

＜実態調査概要＞
調査テーマ：新型コロナウイルス感染対策の緩和に関する執務室内でのマスク着用状況と効果について
調査対象：GMOインターネットグループのパートナー
調査期間：2022年12月14日～12月20日
調査方法：オンラインアンケート
回答数：2,335件

＜参考＞
GMOインターネットグループ『マスク着用の実態調査』