デジタルホールディングス、2024年の男性育休取得率100％を達成 独自の育児支援制度を導入
デジタルホールディングスは、2024年1月から12月の男性育児休業取得率が100％を達成したと発表した。
同社は、2022年4月にグループ独自の育児支援制度「チャイルドケア休暇」を導入。
同制度では、配偶者の出産前6週から出産後8週までの期間に休暇を開始することができ、最短10日から最長20日までの期間で取得することが可能。休暇中は通常通り給与が支給され、復職後も業務に支障をきたすことなくスムーズに職場復帰できる仕組みが整っているとのことだ。
同制度の浸透により、2024年度の育児休業（産後パパ育休を含む）取得率は47.4％となり、2022年度から11.9ポイント上昇したという。
また、同制度取得率100％達成に向け、必要な情報提供フローの整備や申請フローの構築、無意識バイアス研修、プレパパセミナーの実施、育児経験済みの先輩パパ社員が新米パパ社員の相談相手となるパパメンター制度、Slackでのパパチャンネルグループの開設、休暇・休職前面談の実施など、さまざまな活動を継続的に取り組んできたとしている。
同社は、今後もDE&I（ダイバーシティ・エクイティ・インクルージョン）の観点から、社員一人ひとりの多様な価値観やライフステージに寄り添い、個々の強みを最大限に発揮できる職場環境を促進するとのことだ。