1カ月あたりの労働時間、5.4人に1人は「増やしたい」と回答　若い世代ほど「収入を増やしたい」が理由に

Indeedの日本法人であるIndeed Japanは、20代～50代のフルタイム勤務の正社員2,000名を対象に、「労働時間に関する調査」を実施し、結果を公表した。

【現在の労働時間の実態】

●「残業なし」と「残業あり」の割合は3：7

現在の労働時間の実態を知るため、正社員（フルタイム勤務）2,000名に、直近6カ月における1カ月あたりの労働時間を尋ねた結果、「残業なし（月160時間未満）」が30.3％、「残業あり（月160時間以上）」が69.7％となった。

1か月あたりの勤務日数を20日、1日あたりの労働時間を8時間、1か月あたりの総労働時間を160時間とした場合の残業時間を参考値とした「残業あり」の内訳は、ひと月あたりの残業時間25時間未満が47.6％、45時間未満が15.6％、45時間以上が6.5％となっている。

【望ましい労働時間：現在よりも労働時間を増やしたいか・減らしたいか】

●正社員の5.4人に1人が労働時間を「増やしたい」

1カ月あたりの望ましい労働時間として、現在よりも労働時間を減らしたいか、増やしたいかを尋ねたところ、「今のままでよい」が46.7％で最多、「減らしたい」が34.9％、「増やしたい」が18.4％となり、約半数は現状の労働時間に満足している一方、約半数は望ましく思っていないことがわかる。

約3人に1人は労働時間を「減らしたい」と思っているが、労働時間を「増やしたい」と考えている人も、5.4人に1人いる結果となった。

年代別にみると、労働時間を「増やしたい」人の割合は若年であるほど高い傾向にあり、20代が最多で22.6％と2割以上が該当。一方、「減らしたい」人の割合は、30代が最も高く、38.7％となっている。

【労働時間を増やしたい・減らしたい理由】

●労働時間を増やしたい理由トップは「収入増」。年代ごとに特徴あり。

労働時間を増やしたい理由は、「収入を増やしたいから」が67.1％で圧倒的に多い結果となった。次いで、「やるべき仕事が終わらないから」25.3％、「たくさん経験を積みたいから」14.7％と続く。

また、労働時間を増やしたい理由には、世代毎の特徴も見られた。

20代は、1位「収入を増やしたいから」（77.7％、全体+10.6pt）、2位「キャリアアップ・昇進につながるから」（18.7％、全体+8.1pt）は、全体と比較して高く、キャリアアップへの意欲が伺える結果に。

30代は、2位「たくさん経験を積みたいから」（20.6％、全体+5.9pt）、4位「キャリアアップ・昇進につながるから」（16.0％、全体+5.4pt）、5位「仕事をすることが好きだから」（15.5%、全体+5.1pt）が全体と比較して高く、仕事に対して意欲的であり、もっと働きたいと感じている人が多い傾向にあると同社は推察している。

一方で40代は、2位「やるべき仕事が終わらないから」（31.6％、全体+6.3pt）が全体と比較して高い結果となり、キャリアや成長への意欲というよりも、「長く働かざるを得ない」という実感を抱いている人が多い様子が伺える。

●労働時間を減らしたい理由トップは「プライベート時間の確保」、次いで「身体・精神的な負担を減らしたい」

労働時間を減らしたい理由のトップ3は、「プライベートの時間を増やしたいから」65.6％、「身体的・精神的な仕事の負担を減らしたいから」48.6％、「家族のための時間に充てたいから（結婚・出産・育児・介護など）」28.4％となった。

特に20代と30代に、年代的な特徴が見られ、20代は、3位「仕事をすることが好きではないから」（37.2%、全体+11.1pt）、4位「副業の時間に充てたいから」（29.1%、全体+17.9pt）が、全体と比較して高く、本業への意欲があまり高くない傾向にある様子も伺えた。

30代は、3位「家族のための時間に充てたいから」（33.4％、全体+5.1pt）、4位「仕事をすることが好きではないから」（31.1%、全体+5.0pt）、5位「副業の時間に充てたいから」（17.6%、全体+6.4pt）が特徴に。

20代と同様、本業への意欲が高くないということに加えて、家族を優先したいという傾向が高く出ているのが特徴となってる。

【労働時間に対する価値観】

●「労働時間はできるだけ短くすべき」と「個人・状況に合わせて柔軟性をもたせるべき」で価値観が二分

労働に関する価値観について、「労働時間と収入」「労働時間の長さ」「業務の内容や質」「ワークライフバランス」の4つのテーマで相反する2つの考えを提示し、回答者自身の考えはどちらに近いかを尋ねた。

同社は、「労働時間の長さ」に関する考え方が拮抗している点に注目。

「【A】労働時間は常にできるだけ短くしたい」と「【B】労働時間はライフステージや年齢の変化に合わせて柔軟に調節したい」では、Aが52.7%、Bが47.3%となり、Aの方がやや多かったものの、ほぼ半々という結果に。

また、「【A】社会的に、一律して労働時間を減らす努力をすべきだ」と「【B】個人の考えが尊重され、希望する人は長く働くことができる社会になるべきだ」では、Aが48.4％、Bが51.6％であり、こちらもほぼ半々の結果となった。

正社員においては、「労働時間はできるだけ短くすべき」という価値観を持つ人と「労働時間は個人の希望や状況に合わせて柔軟に調整できるべき」と考える人が、ほぼ同数の割合で存在していることが示唆されたとしてる。

【調査概要】
調査主体：Indeed Japan
調査対象：現在就業中の20歳～59歳の正社員男女2,000名
割付方法：直近6か月における1か月あたりの労働時間4区分（残業なし・月残業25時間未満・月残業45時間未満・月残業45時間以上）×現在と比べた時の望ましい労働時間3区分（増やしたい・そのまま・減らしたい）の計12セル
補正：正社員の性年代人口構成比にあわせて事前調査サンプルを補正。その後、補正後の事前調査サンプルの割り付けセル構成比にあわせて、本調査サンプルの割り付けセル構成比を補正
調査方法：インターネット調査
調査期間：2024年12月26日～2025年1月6日

＜参考＞
Indeed Japan『正社員の労働時間に関する調査』