女性トレンド総研は、「世帯の購買影響度」に関する調査結果を発表した。

なお、同調査結果は同社が2023年4月発刊の「HERSTORY REVIEW」5月号内にて掲載されているとのことだ。

■日本の共働き世帯が7割超え。夫婦間の消費は新世帯スタイルへ

人生100年時代を迎え、家族のあり方が多様化。1997年以降、バブル崩壊後の平均年収の減少の影響や女性の社会進出により、「共働き世帯数」は「男性雇用者と無業の妻からなる世帯数」を上回り、令和3年時点においては共働き世帯が7割を超えとなっている。

「共働き世帯数」と「男性雇用者と無業の妻からなる世帯数」

■「家庭内の購買においての世帯の購買影響度」妻75.5%＞夫 55.1%（※2019年 妻89.9%＞夫59.1%）

家庭で購入する49品目のうち、妻の意見で決定するものを調査。

購買決定する割合が30%以上の場合を「影響力がある」ととらえた場合、妻が購買に影響を与えている品目は49品目中37品目で75.5.%、夫が購買に影響を与えている品目は49品目中27品目で55.1%という結果となった。

2019年に弊社が実施した同様の調査と比較すると、「妻の影響力」89.8%と「夫の影響力」59.1%から、どちらも下がっていることが判明。このことから同社は、夫婦で相談し、一緒に購買決定する家庭が増えたと推測している。

しかし、夫の購買影響に比べると妻の影響度は以前として高く、女性に向けた訴求は必須といえるとのことだ。

家庭内の購買においての世帯の購買影響度

■家庭で使用するもののものの購入について（購入決定者）

2019年の同社の調査では、妻の意見で購入決定が過半数となったものは23品目中13品目であったが、2023年調査では23品目中11品目となった。2019年と2023年を比較した場合、「手土産」以外の22品目で夫の購入決定率が上がっており、特に「妻が主に使用する車」に関しては夫の決定率が約4割も上がっている。

同社は、コロナ以前は家の中のことは主に女性が切り盛りしてきたが、現在では夫婦共同で家事育児や買い物、家計管理を行う家庭が増えているのではないかと考察。

しかし、日用品・食品・台所用品・手土産は妻の決定が九割となっており、女性に向けての訴求が効果的と言えるとのことだ。

家庭で使用するもののものの購入について購入決定者

【調査概要】
調査期間：2023年3月8日〜2023年3月12日
調査方法：インターネット調査
調査対象：20歳以上の既婚女性616人
調査会社：株式会社ハー・ストーリィ

＜参考＞
女性トレンド総研『HERSTORY REVIEW 世帯の購買影響度調査』