「データとテクノロジーで、ビジネスを加速させる。」をミッションに掲げ、日本全国約510万社の企業データを基盤に営業の効率化を支援する「SalesNow」を展開してきたQuickWorkは、日本最大級のデータベース「SalesNow DB」のデータを活用した「SalesNow DBレポート」から、今回は「売上500億円以上のゲーム会社14社」をピックアップ。

「売上500億円以上のゲーム会社14社」について

同調査では、売上500億円以上のゲーム会社14社について調査。調査の結果は下記の通り。

なお、SalesNow DBでは商業登記や不動産登記、税務署の公示データ、官報公告記事、官公庁企業で公開されている情報や、ホームページやSNSで自ら公開している情報をもとにデータを抽出しているという。

上記に公開されていないデータは含んでいないためランキングに齟齬が発生する場合もあり、また同データは事業メイン業界をゲームとしてカテゴリーした企業のみを抽出しているとのことだ。

2020年に入り新型コロナウイルスによる外出自粛がゲーム業界を後押しし、需要の伸びが見られたという。その流れは翌年に入っても続き、2021年の世界ゲームコンテンツ市場規模は前年から約6%の増加の21兆8,927億円と推計となり、新型コロナウイルスによる巣ごもり需要が“特需”に終わらなかったことを示す結果となった。

日本国内ゲーム市場規模を見ても、2021年は前年比99.2％とわずかにマイナスとなったが2兆円の大台をキープしているという。2020年がコロナ禍におけるゲームの需要増で、前年より2割近く拡大したことを考慮すると、その急成長に対する大きな反動はなかったという見方ができるとしている。

ゲーム業界の市場は、ゲーム専用機を用いた「家庭向けゲーム」「スマホ向けゲーム」「PC向けゲーム」に大別されており、近年ではそのカテゴリーに加わろうと台頭してきているのが「eスポーツ」で、成長市場として話題に上っている。

2021年には国内ゲーム人口は5,535万人まで増加。前年は微減となったアプリゲームユーザーは6.4％増と持ち直し、PCゲームユーザーも4.8％の増加となったとのことだ。さらにPCでのみプレイする人口も約20%増えているという。

またオンラインプラットフォームにおけるゲームコンテンツ市場は、微減ながら1兆6414億円と前年の規模を維持し、依然として国内市場の中心的存在となっている。

情報参照：角川アスキー総合研究所『ファミ通ゲーム白書2022』

売上500億円以上のゲーム会社14社から一部企業をピックアップ

■バンダイナムコエンターテインメント
本社は東京都港区に位置し、バンダイナムコグループのコンシューマーゲームなどのゲームソフトの制作および開発を行う日本の企業。バンダイナムコホールディングスの完全子会社であり、バンダイナムコグループにおける中核企業の一つである。

■任天堂
本社は京都府京都市に位置する。1983年発売の据え置き型ゲーム機「ファミリーコンピュータ」のゲームソフトとして1985年に発売した『スーパーマリオブラザーズ』が世界的にヒットしたことで、ゲーム機やゲームソフトを開発する会社として広く認知されるようになる。
近年では2021年6月に日本国内でのNintendo Switchの推定累計販売台数が2,000万台を突破する。

■ネクソン
日本に本拠地を置き、PCやモバイル向けのオンラインゲームの開発及び配信をしている企業。韓国のエヌエックスシー・コーポレーションの子会社で、NEXON Korea Corporationの親会社である。
2010年から2016年まで千葉ロッテマリーンズのユニフォームスポンサーとなっていた。

【調査概要】
SalesNow DB（https://db.salesnow.jp/）に含まれる経済産業省API提携、WEB上に公開されているHP情報、IR情報求人媒体などの複合的なデータを参照している。
■参照期間：2022年8月時点
※一部最新データが存在しないものに関しては該当期間以前のデータを使用