日立柏レイソル（以下、柏レイソル）とTポイント・ジャパンは、Tポイントプログラム契約およびスポンサード契約を締結。

また、それに伴い、貯めたTポイントが自動的にクラブチームの応援につながる応援型Tカード（柏レイソル）の発行を決定したと発表した。

ホームタウンエリアでTポイントの貯まる・使えるお店をひろげ、地域みんなでチームを応援

今回、Tポイント提携店として、2月27日よりホームスタジアムの「三協フロンテア柏スタジアム」での柏レイソルのグッズ購入時に、Tカードもしくはスマートフォンで「モバイルTカード」を提示で、Tポイントが貯まって使えるサービスの提供を開始。

また、ホームゲーム来場者プレゼントとして、公式戦（ルヴァンカップ、天皇杯を除く17試合）にて、スタジアム内でTポイントのスマホチェックインをした人全員にTポイントを進呈するとのことだ。

さらに、「サッカーショップKAMO 柏店」（2月21日サービス開始）を皮切りに、柏駅から「三協フロンテア柏スタジアム」に続く商店街・レイソルロードを中心としたホームタウンエリアでTポイントが貯まって使えるお店の広がりを目指すとしている。

【新規発行決定！】貯まったTポイントが自動で、柏レイソルの強化支援につながるTカード

そして、全国のTポイント提携先の利用で貯まったTポイントを自動で柏レイソルの支援につなげられる「応援型Tカード（柏レイソル）」の新規発行が決定。

支援したポイントはクラブの強化支援に充てられるという。また同券面デザインは、スマートフォンの「Tポイントアプリ」から「モバイルTカード」としても利用可能で、コロナ禍でも非接触で安心・安全に活用できる。

なお、ファンクラブに入会している人には、2022年3月上旬発刊予定の柏レイソルイヤーブック発送の際に「応援型Tカード（柏レイソル）」を同梱し、先行して届けるという。

一般の発行受付開始は3月12日を予定。詳しくは券面デザインと一緒に3月上旬までに発表予定であるとのことだ。

柏レイソルとTポイント・ジャパンは、より街全体で柏レイソルを応援しやすい環境づくりを実現するため、Tポイントアライアンスの広がりと「応援型Tカード（柏レイソル）」により、試合日当日だけでなく、ひとりひとりが、日々のお買い物で貯まったポイントでもチームを応援できる街づくりに貢献していくという。

すでにTカードを持っている人も、まだTカードを持っていない人も、この機会に「応援型Tカード（柏レイソル）」を発行して、スタジアムに来場の際は、近隣のTポイント提携店の利用を勧めている。

【柏レイソルでのTポイントサービス概要】
■サービス開始日：2022年2月27日
■サービス内容：「三協フロンテア柏スタジアム」の柏レイソルグッズ売店（一部対象外店舗あり)、「サッカーショップKAMO 柏店」での商品購入でTポイントが200円（税抜き）につき1ポイント貯まり、貯まったTポイントは1ポイント＝1円として使うことができる。
また、ホームゲーム当日、スタジアム内でスマートチェックインで、来場ポイントTポイントが5ポイント貯まるという。
※ルヴァンカップおよび天皇杯は対象外。
※スタジアム内グッズ売店の対象店舗は柏熱地帯コンコース内グッズ売店。その他のグッズ売店でのTポイント連携は未定。
※「サッカーショップKAMO」のTポイントサービスは「柏店」のみ対象。他店舗は対象外。

【「応援型Tカード(柏レイソル)」詳細】
一般発行については、柏レイソルの公式HPにて発表するという。
ファンクラブ会員には、2022年3月上旬発刊予定のイヤーブック発送の際に「応援型Tカード(柏レイソル)」を同梱し、先行して届けるとのことだ。

■応援期間：
　2025年2月28日まで ※応援期間は延長する場合がある。
■Tポイントによる強化支援について：
・応援期間中は、貯まったTポイントはすべて自動的に引き落とし。
・引き落としされたポイントのうち、30％は運営手数料として差し引かれる。
・応援期間終了後は通常のTカードとして引き続き利用できる。
■モバイルTカードについて：
　応援型Tカード（柏レイソル）は、モバイルTカード（スマートフォンアプリ）でも表示される。
■一般発行受付開始：
　3月12日予定
■カードデザイン：
　2022年3月上旬発表予定

柏レイソルとTポイント・ジャパンは、「応援型Tカード（柏レイソル）」を通じて、サポーターとクラブチーム、そして地域のつながりを支援し、さらなる柏レイソルの発展と、柏市を中心としたホームタウンエリアの地域活性化を目指していくという。

引き続き、柏レイソルのサポーターをはじめJリーグを愛する人々が、心の底から楽しめるサービスを企画・提供していくとともに、スポーツの本質＝”人の心を動かす”という素晴らしい力を体感できるような価値創造を目指していくとしている。