週休3日制「収入が減るなら利用したくない」が約8割　マイナビ調べ

マイナビが運営する総合転職情報サイト『マイナビ転職』は、正社員男女800名を対象に行った「週休3日制の意識調査」の結果を発表した。

週休3日制の利用意向について、勤務日数の減少に併せて収入も減少する場合、週休3日制を「利用したくない」が約8割（78.5％）に達した。

一方、収入は変わらず1日当たりの労働時間が増える場合、「利用したい」と回答したのは約半数（46.1％）、1日の労働時間も収入も変わらない場合は「利用したい」が8割（77.9％）となった。

週休3日制の利用意向には、収入の減少が大きく影響することが分かったとしている。

週休3日制に限らず、今より休みが増えたときに想定される仕事への影響を尋ねると、「収入が減りそう」が最も多く（35.0%）、「効率的に仕事を進めるよう努力しそう」（26.5％）、「長く働き続けられそう」（25.3％）が続いた。

前述の結果と同様に、休みが増えることに対しては仕事への好影響よりも、収入減少に対する不安感が大きいことが分かったとのことだ。

今の職場で週休3日制は可能かについて、「不可能」（「どちらかというと」を含む）と回答した人は60.1％で、「可能」（39.9％）を約20pt上回った。

不可能と思う理由を自由回答で聞くと、「仕事量が多いから」や「人手不足」の意見が多く、他には「仕事内容的に難しい」や「属人的業務があるため」など職種や業務内容による理由もみられたとのことだ。

また、年収が高い層や若い年代ほど「可能」の回答が多かったという。

仕事の満足度と週休の関連性について、週休が多い人ほど仕事満足度が高い傾向にあった。

また「給料は高いが休みは少ない」「給料は少ないが休みが多い」どちらがよいか聞くと、全体では“休み重視”“給与重視”が半数ずつで拮抗しているが（給料は高いが休みは少ない：50.1％、給料は少ないが休みが多い：49.9％）、年代別に見ると20～30代では「休み」、40～50代では「給料」を重視する割合が高かった。

【調査概要】
マイナビ転職『週休3日制の意識調査』
調査期間：2021年12月24日（金）～12月27日（月）
調査方法：正規雇用者を対象にWEB調査を実施
有効回答数：800名（内訳：20～50代　各年代200名）