授業が「うまくいっている」35%　「小学校の英語教育に関する教員意識調査2021」

イーオンは、現役小学校教員を対象とした「小学校の英語教育に関する教員意識調査2021」を実施し、その結果を発表した。

アンケートは、イーオンが2021年3月6日に開催した「小学校教員向け指導力・英語力向上オンラインセミナー」（後援：文部科学省）に申し込みのあった教員134名を対象に、コロナ禍でのスタートとなった新学習指導要領下における小学校英語の教科化・早期化の状況や考えについて調査したもの。

主な調査結果は以下のとおり。

小学校5-6年生に英語を「教科」として教える先生の授業運営の状況

新学習指導要領において、実際に小学校5-6年生の英語を「教科」として教えた先生（57名）に、授業運営がうまくいっているかを尋ねたところ、「うまくいっている」「おおむねうまくいっている」あわせ35％（20名）という結果に。「うまくいっていない」「あまりうまくいっていない」の合計42％（24名）をやや下回る結果となった。

また、授業運営が「うまくいっていない」「あまりうまくいっていない」と回答した24名を対象に、教えるのが難しいと感じている項目について尋ねると、「スピーキング（やりとり）」が20名でトップに。

ついで「スピーキング（発表）」が13名となり、実際に教えている先生は、4技能5領域のなかで「スピーキング」を教えるのが難しいと感じていることがわかった。

一方、授業運営が「うまくいっている」「おおむねうまくいっている」と回答した20名を対象に、うまくいっていると感じている部分を自由回答で尋ねたところ、

・教科になり評価することが具体的になることで、目指す児童の姿に向けた指導ができるようになった
・積み重ねにより、子供たちがどんどん英語に興味をもって聞いたり話せたり出来るようになった気がするから
・話す聞くに関して、子どもたちができるようになったことが多くあるから

などの声が寄せられた。

小学校3-4年生に「英語活動」を行う先生の授業運営の状況

新学習指導要領において、実際に「英語活動」を3-4年生に行うこととなった担当の先生（50名）に、授業運営がうまくいっているかを尋ねたところ、「うまくいっている／おおむねうまくいっている」が28％（14名）にとどまり、「うまくいっていない／あまりうまくいっていない」48％（24名）を大きく下回る結果に。

英語のみを教える「専科教員」増員の方針について

小学校の英語教育改革に伴い、文部科学省が今後学級担任を持たず英語のみを教える「専科教員」の増員を進めていく考えを示していることについて意見を伺ったところ、48%（64名）の先生が「とてもよいと思う」と回答。

「どちらかといえばいいと思う」と合わせると8割の先生が概ね方針に対し好意的な意見を持っていることが明らかとなった。

コロナ禍でのスタートとなった新学習指導要領下の英語について、予定通り進めることが難しい・課題と感じた点

2020年4月から実施された新学習指導要領による小学校英語の教科化・早期化について、新型コロナウイルスの影響を受け、予定通り進めることが難しかった点・課題と感じた点を尋ねたところ、「児童の評価の仕方」が61名でトップとなった。

以下、「自身の英語指導力」（46名）、「自身の英語力」（43名）など自身のスキルに関する項目が上位に挙がる結果に。

また、「検定教科書に対する自身の理解・研究」も32名に上った。

自身の英語スキルアップにかけられる時間について

自身の英語力アップのための取り組みについて、どの程度日常的に時間をさけているのか尋ねたところ、「全く取れない」と回答した先生が18%（25名）に上り、「1日1時間未満」とあわせると9割近くの先生が1時間に満たないと回答する結果に。

2019年の調査でも同様に9割に上ったことから、引き続き自身の学習時間確保に苦労している先生方の様子が見て取れる結果となった。

週あたりでは「週1-3時間」が43％（62名）と最も多く、「週4時間以上」という回答も14％（21名）となった。

調査の概要
調査対象：現役小学校教員134名
調査方法：イーオンが2021年3月6日に開催した「小学校教員向け指導力・英語力向上オンラインセミナー」（後援：文部科学省）の参加希望者の応募条件として調査。