リクルートスタッフィングは、テレワークを導入している企業における経営者、管理職、人事・労務担当者（20～60代男女）と、テレワークで就業している従業員（20～50代男女）、それぞれ621人を対象に、 「企業・従業員におけるテレワークの実態調査」を実施し、その結果を公表した。

テレワークを前提に、遠隔地から人材調達を行う企業が、コロナ前後で14.5ポイント増加

テレワークを前提に、自社の遠隔地に居住している人材の採用実施・検討状況を企業側に聞いたところ、「新型コロナウイルス感染症流行前から行っている（28.3％）」に加えて、「新型コロナウイルス感染症流行後から行っている(14.5%）」と、コロナ後では、広いエリアから人材調達を実施する企業が増えているという。

さらに、「現在は行っていないが今後は行いたい（16.1%）」を合わせると、現状6割近くがテレワークを前提とした、遠隔地の人材調達に積極的であることが分かったとのことだ。

テレワークを前提とした場合、53.2%は、通勤に片道2時間以上かかる企業も転職先の対象になると回答

テレワークを前提とした場合、勤務エリアにおける意識変化の有無を従業員に聞いたところ、「変化あり」と回答した人は40.3%。

また、そのうち、テレワークを前提とした際、通勤に片道2時間以上かかる会社が転職先の「対象になる」と回答した人は53.2%となった。

同社は、テレワークの導入により、通勤可能エリアへの意識に変化があることが分るとしている。

通勤2時間以上の企業における在宅勤務のメリットは「居住地、職種、業種などの選択肢が増えること」

テレワークを前提としたとき、通勤時間2時間以上の会社が転職先候補の「対象になる」と回答した従業員に、その際のメリットを聞いた。

結果、回答数が多かったものから順に「居住地の選択肢が増える（43.0%）」、「時間を効率的に使える（36.4%）」、「職場の選択肢が増える（35.0%）」、「職種の選択肢が増える（27.6%）」、「勤務形態の選択肢が増える（24.3%）」、「業務内容の選択肢が増える（21.5%）」など、居住地や職場、職種などの選択肢が増えることがメリットとしてあがった。

テレワークを前提に遠隔地から人材調達を行う、または行いたい理由として、最も多い回答は、「即戦力になる人材を受け入れたい」

テレワークを前提に、遠隔地の人材調達を実施している、または今後実施したい企業に対し、その理由を聞いたところ、最も多い回答が「スキルの高い、即戦力になる人材を受け入れたい（54.4%）」となり、企業側がスキルの高い人材を求め、より柔軟に人材調達を行うという意識変化がみられたとのことだ。

＜調査概要＞
調査目的：テレワークにおける、企業の人材調達や従業員の求職に関する意識変化を把握することにより、これからのテレワーク活用について考える。
調査対象：
企業側：一部地域を除く全国の20～60代男女（経営者/管理職/人事・労務担当者）n= 621
従業員側：一部地域を除く全国の20～50代男女（経営者/管理職/一般の正社員）n= 621
調査期間：2020年12月14日～17日
調査方法：インターネット調査
調査：リクルートスタッフィング調べ