Skyは、「テレワークに関する意識調査」を全国のビジネスパーソンを対象に実施。その結果を発表した。

結果は以下。

【セキュリティ対策】

テレワークによる社外での業務において情報漏洩のリスクを意識し働いていた割合は約9割（88.8％）

管理職、一般社員共に機密情報漏洩リスクに対する意識は8割以上。社外のインターネット接続を使用することに不安を感じると回答した一般社員は約半数（49.5％）で管理職と比較して4.5ポイント高い結果に。

管理職の88.5％がテレワークを実施する上で、導入すべきシステムに「セキュリティシステム」と回答

テレワークの課題について、管理職も一般社員も「セキュリティ」と回答した人は2割程度だったものの、管理職の方が導入すべきと考えるシステムはセキュリティシステムが88.5％と勤怠管理システム（50.5％）やオンライン会議システム（61.5％）を抑え最も多い結果となった。

【勤怠管理】

テレワーク中の勤怠管理の課題はチーム内での業務の不透明感

勤怠管理の課題感は管理職の約7割（69.5％）が感じており、具体的な要因としては「個々の業務量が見えづらかった（45.3％）」「仕事をしているのか分からないことがあった（42.4％）」「人による労働時間の差が発生していた（38.8％）」等チーム内での業務の不透明感が大半を占めた。

時間外労働の長期化は出勤がないことによるメリハリのつけづらさ

テレワーク中には2割の人が、時間外労働が増えたと回答し、その原因は管理職も一般社員も同様に「出勤がないことによるメリハリの付けづらさ」と回答した人が約6割（58.2％）いることが分かった。

その次に、一般社員は「気の緩みによる集中力の低下」との回答が多く、勤務時間中に集中できない時間があったと回答し、テレワークによって発生した、集中できない時間は一週間で計15.5時間以上であることも分かった。

管理職では「業務量が見えないことによる業務過多」と管理の面で負担が増加したとの回答も確認できたという。

テレワークを継続するために、労働時間を見える化や業務管理ツールの導入の必要性を感じる管理職は8割以上（82.0％）。また導入を行うことで生産が上がると考える一般社員も7割以上（74.5％）。

【調査概要】
調査方法：インターネット調査
調査時期：2020年8月実施
調査対象：全国の20～60代、一般社員（200名）・管理職（200名）：合計400名
【Sky株式会社 2020年度「テレワークに関する意識調査」 調べ】