NTT ドコモ（以下、ドコモ）は、サイバー創研の調査「5G-SEP 宣言特許の正確性」において、5Gのサービスを提供する際に必要な5G標準規格で必須の特許（以下、5G 必須特許）の保有数が世界で第6位、世界の通信事業者で首位と評価されたという。

調査は、情報通信分野の主要プレイヤーが5G標準規格に必須であると国際標準化団体に宣言・報告している特許について、真に5G標準規格に必須の特許であるかを客観的に評価し、現実の5G必須特許の保有数を推計したもの。

調査で推計された5G必須特許の保有数は、各企業が5G必須特許と自己申告した特許件数を単純にカウントするよりも正確な5G必須特許の保有数であるという。

ドコモは、研究開発、通信サービスの提供、サービス・ソリューションの開発や保守運用などの事業活動と、標準化活動を一体にして推進してきた。3GPP（移動通信システムの規格策定を行う標準化団体）を中心とした標準化活動では、3G（W-CDMA)規格、4G（LTE）規格に引き続き、5Gについても、通信事業者として最も多い約5,000件の技術提案（寄書）をし、また5G規格関連の特許出願ファミリーを約2,500件出願するなど、標準規格策定に貢献しているとのことだ。

標準規格に関連する寄書や特許の数は、標準化活動に参加する企業の技術的な貢献度を示すバロメーターであり、調査はドコモの技術力が5G規格の標準化活動を牽引していることを示している。

例えば、ドコモの提案で5G標準規格に採用された5G基盤技術「ビームフォーミング／Massive MIMO」は、通信ネットワークから送信する電波の向き、強度を従来よりも柔軟に調節する仕組みを導入することで、これまではモバイル通信に不向きとされていた高周波数の電波のモバイル通信への活用を可能にしたという。

高周波数の電波を活用することで、5G通信はより高速・大容量通信が可能になり、モバイル通信の高度化につながっている。

今後もドコモは、ユーザーにより良いサービスを提供するため、またモバイル通信の未来を切り開くため、研究開発や標準化活動に取り組んでいくとのことだ。