CtoC（シートゥーシー）はConsumer to Consumerの略で消費者同士の取引を指す。


従来、企業やサービスを分類する際にはBtoB、BtoCの2つの方法で分類されてきた。BtoBとはBusiness to Businessの略で、例えば自動車メーカーに下請けの部品会社が商品を納入する場合などの様に企業（Business）同士の取引のことを指す。BtoCとはBusiness to Consumerの略であり、例えば飲食店に個人が食事をしに行く場合などの様に企業（Business）が個人（Consumer）に対してサービスを提供する取引のことを指す。


この様に取引相手によるサービスの分類はBtoB、BtoCのいずれかで分類する事が可能であったが、近年技術の発展によるサービスの進化に伴いCtoCの取引に注目が集まっている。


例えばフリマアプリを使って、一般消費者同士が自分の欲しい商品や不用品を売買したり、民泊アプリを使って一般消費者が旅行に行く際に一般消費者の部屋に民泊する事によってお金を払うという風に消費者同士の取引が増加しているからだ。


昔は効率のよい媒体が無かったこともあり、一般消費者同士の取引はほとんど普及していなかったが、インターネットによって個人同士がマッチングできる媒体ができたこと、スマホの普及によって外出中でも家の中でもこの様な媒体に簡単にアクセスが可能になったことによって急激に普及している。


CtoCを利用するメリットは一般的に企業の様に徹底して個人は利潤を追求しないため、BtoCで同じようなサービスの提供を受ける場合よりも安価で同じサービスが受けられる可能性が高く、また個人が様々な価値観に基づいてサービスを提供するため商品やサービスの幅が広く、自分の趣味・嗜好によりマッチしたサービスを利用できることがあげられる。


しかし個人間の取引であるため、トラブルが発生した際の解決が困難な場合がある。個人同士をマッチングさせる場を提供している企業（プラットフォーマー）は、取引の内容については責任を持たないことが多く、お金を支払ったのに商品が届かなかったり、商品が壊れていた場合などは最終的に個人同士の話し合いで解決する必要がある。


この様にCtoCの取引にはメリット、デメリットがあるものの市場は急激に拡大しており、CtoC間の取引を促進させるサービスや企業の経済活動はシェアリングエコノミーと呼ばれており、PWCの調査によると2013年には約150億ドルの市場規模が2025年には約3350億ドルまで成長すると見込まれている。


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