日系から外資系企業への転職、求められる「英語力」と「評価制度」にギャップ　6割以上が努力や協調性が重視される評価形態と回答

エンワールド・ジャパンは、日系企業から外資系企業に転職する「外資越境転職」を支援する一環として、外資系企業・日系企業の従業員を対象に「外資系企業に対するイメージギャップ調査」についてアンケートを実施し、結果を公表した。

1．求められる英語力にギャップ　外資系企業従業員の6割以上は初級・中級レベルの英語力

日系企業に勤める外資系企業未経験者（以下、外資系企業未経験者）に「外資系企業で求められる英語レベルのイメージ」について質問したところ、「英語が必要（初級・中級・上級・ネイティブレベル）」というイメージを持つ人の割合が63％となった。

そのうち、特に「上級以上・ネイティブレベルが必要」というイメージがある人の割合は55％という結果に。

次に、外資系企業の従業員に勤め先で実際に必要とされる英語レベルについて質問したところ、実際に「英語が必要（初級・中級・上級・ネイティブレベル）」と回答した人の割合は74%で、そのうち、66%の人は「初級・中級レベル」の英語スキルで業務を遂行していることが明らかとなった。【図2】

これらの結果から同社は、外資系企業で求められる英語スキルは、外資系企業未経験者が想像するほど高くなく、約6割以上の人が初級・中級レベルで対応できていることが明らかになったとしている。

2．海外経験イメージにギャップ　外資系企業従業員の6割以上が国内経験で英語力を習得

外資系企業の従業員に「海外経験」について質問したところ、外資系企業で働く従業員の62%が「海外留学や海外での生活経験はない」と回答していることが明らかとなった。【図3】

さらに、「英語の習得方法」について質問したところ、「国内の学校教育（小学校～大学・大学院）」39%、「独学」33%、「国内の職場」28%が上位を占める結果に。「国内の学校教育（小学校～大学・大学院）」で習得した人は「海外留学」20%で、習得した人よりも2倍近く上回っていることがわかった。【図4】

これらの結果から同社は、外資系企業は海外経験がなくとも国内での学習や職場経験を通じて十分な英語力を身につけている人が多く、現在国内で働く人にとってもチャレンジできる選択肢であることが示唆されるとしている。

3．職場の評価制度にギャップ、外資系企業従業員の6割以上が努力や協調性が重視される評価形態

外資系企業未経験者に「外資系企業での雇用の安定性に関してのイメージ」について質問したところ、「評価によって減給になる」のイメージが「よくある」「時々ある」と回答した人は51％と、約半数にのぼる結果に。

対して、外資系企業の従業員に、実際に評価によって減給になる実態があるかを聞くと、「よくある」「時々ある」が36%で、外資系企業未経験者がもつイメージより15ポイント低い結果となった。

また、「評価によって降格になる」イメージと実態も同様に質問したところ、同じような結果となったことから、外資系企業の雇用の安定性に対するイメージと実態にギャップがあることが明らかに。

外資系企業の評価による減給や降格のリスクは、外資系企業未経験者のイメージよりも厳しくなく、外資系企業も安定した職場環境を提供していることがうかがえる。

さらに、同様に外資系企業未経験者に「外資系企業の評価基準に関するイメージ」について質問したところ、「成果が出なかった場合でもプロセスや努力、協調性が評価される」イメージが「あてはまらない」「どちらかというとあてはまらない」と回答した人の割合は56%となり、“プロセスや努力”よりも“成果主義”のイメージが強い結果となった。

一方で、外資系企業の従業員に、実際に成果が出なかった場合でもプロセスや努力、協調性が評価されるかを聞くと、「あてはまる」「どちらかというとあてはまる」と回答した人は62%となり、外資系企業未経験者のイメージを覆す結果に。

外資系企業では「成果のみの評価」だけではなく、「プロセスや努力、協調性」も重視される傾向にあることが明らかとなっている。

以上の結果から同社は、外資系企業の雇用の安定性や評価基準について、外資系企業未経験者が抱くイメージと実態にギャップがあることが明らかになったとしている。

実際には、減給や降格のリスクは外資系企業未経験者のイメージよりも低く、外資系企業も安定した職場環境を提供していることが示唆され、また、外資系企業では結果だけでなくプロセスや協調性も重視されることがうかがえる結果となった。

【調査概要】
調査方法：インターネット調査　　　
調査地域：全国
調査実施期間：2024年10月28日～ 11月1日
有効回答数：800名
回答者所属企業：外資系企業400名、日系企業400名
回答形式：単一回答および複数回答形式

＜参考＞
エンワールド・ジャパン『外資系企業に対するイメージギャップ調査』