ジェイックは、「年代別の退職状況と退職防止施策」に関するアンケート調査を実施し、結果を公表した。

■最も退職している年代：1位「20代」、2位「30代」

「最も退職している年代」を質問したところ、「20代」が30.5％、「あてはまる年代はない」が23.5％、「30代」が20.0％、「新入社員（入社1年未満）」が9.5％、「60代以上」が9.0％、「40代」が4.5％、「50代」が3.0％となり、20代という回答が最も多い結果に。

最も退職している年代

■最も退職を防ぎたい年代：1位「30代」、2位「20代」

「最も退職を防ぎたい年代」を質問したところ、「30代」が28.5％、「20代」が27.0％、「あてはまる年代はない」が20.0％、「新入社員（入社1年未満）」が14.0％、「40代」が8.5％、「50代」が2.0％、「60代以上」が0％という結果に。

「最も退職している年代」で1位だった20代とほぼ同率だが、退職が発生している世代では、20代と10.5ptの差があった30代が防ぎたい年代として1位となった。

■【年代別】効果があると思う退職防止施策：30代は他年代と比較し、「キャリア支援」「働きがい向上」に需要

「各年代に対し、効果があると思う退職防止の施策」を質問したところ、全年代で「待遇面の向上（給与・福利厚生）」が最も多く選ばれる結果となった。

待遇面以外の施策に関して年代別の傾向を見ると、まず新入社員や20代は「休日・休暇・労働時間の向上」「コミュニケーションの活性化」といった居心地よい環境に関する施策が、圧倒的に効果があると考えられていることが判明。

30代・40代でもこれらの施策は効果があると考えられているが、同時に30代になると「経営層や上司へのマネジメント研修の実施」「働きがいの向上」「キャリア形成の支援」「経営層や上司との定期的な1on1」など、徐々に個別のキャリアやマネジメントなどの要素の必要性や効果性が増してくると考える傾向がうかがえた。

各年代に対し、効果があると思う退職防止の施策

【調査概要】
調査名称：「年代別の退職状況と退職防止施策」についてのアンケート
調査対象：経営者・人事担当者
調査機関：アスマーク
調査方法：Webアンケート
調査期間：2024年9月22日～2024年9月25日
回答者数：200名（従業員50名以上の企業の経営者100名、従業員100名以上の企業の人事担当者100名）

＜参考＞
ジェイック『「年代別の退職状況と退職防止施策」についてのアンケート』