環境問題を知り「行動を変えた」と答えた割合は10代後半が最多　学校教育の影響と気象変化の実感が行動を後押し

ボストン コンサルティング グループは、日本全国の15歳から69歳までの消費者を対象に「サステナブルな社会の実現に関する消費者意識調査」を実施し、結果を公表した。

同調査は、環境問題をはじめとしたサステナブルな社会の実現に関する消費者意識の変化を定点的に、かつ長期的に観測することを目的として2021年2月に開始され、今回が9回目の実施となっている。

■「地球温暖化／気候変動問題を知り行動を変えた」と答えた割合は10代後半が最も高く24％

「地球温暖化／気候変動問題を知って行動を変えた」と答えた割合を年代別に見ると、10代後半が24％と最も高く、続いて40代と60代（ともに21％）となった。

また、10代後半の消費者のうち、「地球温暖化／気候変動問題」に関する情報源として「学校・職場」を挙げた割合は32％に上っている。

これは他の年代での10％未満という割合と比較して特筆すべき高さであり、学校教育が10代後半の消費者の環境意識に大きな影響を与えていることがわかる。

■環境負荷の少ない商品を購入する理由は「気象の変化を感じるから」が最多

環境負荷の少ない商品を購入している層にその理由を尋ねたところ、最も多い回答は「気象の変化を感じるから」となった。

特に10代後半においては、「気象の変化」が44％、「学校での学び」が39％を占め、気象変化の実感と学校教育による知識が組み合わさることで、単なる関心喚起にとどまらず、実際の行動変容にも影響を与えていると同社は考察している。

【調査概要】
日本全国の15歳～69歳の男女を対象にインターネットで実施。人口動態に応じ、ウエイトバックして集計。第9回は2024年7月22日～24日に実施。n=3,300。

＜参考＞
ボストン コンサルティング グループ『サステナブルな社会の実現に関する消費者意識調査』