海外IT人材の採用、約6割の採用担当者が「必要」と回答大企業の9割が採用に前向きな姿勢

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ヒューマンリソシアは、日本企業におけるIT人材不足と海外IT人材活用の実態について、採用に携わっている500名のビジネスパーソンを対象にアンケート調査を実施し、その結果を公表した。

勤務先において外国籍のITエンジニアを採用する必要があると思うか聞いたところ、「とても必要」「必要だと思う」「どちらかといえば必要だと思う」の合計は58.8％となり、約6割が海外ITエンジニアの必要性を認識している結果に。

また、従業員1,000名以上の企業で計73.7％、一般社員層の計66.1％が「必要」と回答し、大企業や現場に近い層では、海外ITエンジニア採用の必要性をより強く認識していることが明らかとなった。

続いて、「優秀な人材を採用するにあたって、国籍にとらわれずに採用していくべき」という考えについて聞いたところ、「非常にそう思う」と「ややそう思う」の合計は63％となり、国籍問わず優秀な人材を求める採用姿勢が鮮明となった。

同社が2015年に実施した調査と比較すると、2015年調査では、「国籍問わず優秀な人材を採用すべき」が合計77.5％であったのに対し、2025年調査では、同86.6％（どちらともいえないを除き集計）に増加。

10年間で9.1ポイント上昇しており、人材採用において、スキルや経験といった能力をより重視する傾向が高まっていると同社は推測している。

IT人材を採用しているもしくは採用を予定していると回答した人に、海外ITエンジニアを採用しているかを聞いたところ、「採用しており積極採用の方針」であるとの回答が27.1％、「積極採用する方針ではないが採用している」が36.3％で、計63.4％がすでに採用していると回答。

また「採用していないが検討している」を加えた計81.9％が、海外ITエンジニアの採用に「前向き」であることが明らかとなった。

特に、従業員1,000人以上の大企業では、すでに66.2％が採用しており、海外ITエンジニアの採用に「前向き」であるとの回答は約9割にのぼった。

このことから、企業はIT人材確保において、海外人材の活用を現実的に捉え始めていると同社は推測している。

■調査概要
調査期間：2025年3月
調査方法：インターネット調査（自主調査）
調査対象：日本国内の企業で採用に携わるビジネスパーソン500名
（小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計値は100％にならない場合あり）

海外IT人材の採用、約6割の採用担当者が「必要」と回答　大企業の9割が採用に前向きな姿勢