人手不足解消にはまず「給与・待遇の改善」か　世帯年収が高い層ほど給与改善の意識も高まる傾向に

フォーイットは、全国の20代~60代までの男女500人を対象に人手不足に関するアンケートを実施し、年代別等の特徴について結果を公表した。

■人手不足解消には「給与・待遇の改善」が最も効果的

全国の20代〜60代の男女を対象に、「人手不足解消のために有効だと思う取り組みは何だと思うか？」というアンケートを実施したところ、最も多かった回答は「給与・待遇の改善」で48.2％となった。

次いで、「業務の自動化・効率化」が25.8％、「派遣社員・アルバイト等の活用」が20.8%で続くという結果に。

■人手不足の解決策は世代次第？──20代と30代以上の意識の分岐点

年代別で見ると、30代から60代では50％以上が「給与・待遇の改善」と回答したのに対して、20代では40％を下回っている。

また20代は53％が「特になし／わからない」と回答しており、20代と30代以上では明確な差が生まれる結果となった。

■未婚・既婚別に見る働き方ニーズの違いとその背景

未婚・既婚別で見ると、最も差が大きかった項目は「リモートや柔軟な働き方の導入」で、既婚者の方の回答が5.5%多くなった。

また、「給与・待遇の改善」や「派遣社員・アルバイト等の活用」といった項目でも既婚者の回答が多くなっている。

■年収によって異なる人手不足解消へのアプローチ

世帯年収別で見ると、〜500万円の層では「給与・待遇の改善」と回答した人が約40％だったのに対して、501万〜1,000万円と1,001万円〜の層では50％を上回っており、所得によって差が生まれる結果に。

高所得者層は管理職や専門性の高い仕事に従事していることが多く、報酬と成果のバランスに敏感であることがうかがえる。

また、高所得者層は「派遣社員・アルバイト等の活用」と「採用手法の見直し」の割合も高く、組織運営や人的資源の最適化といった観点から回答している様子がうかがえる結果っとなった。

【調査概要】
対象者：20歳~69歳の男女
サンプル数：500人
居住地：全国
調査方法：ネットリサーチ
アンケート実施日：2025年04月18日

＜参考＞
フォーイット『人手不足に関するアンケート』