民泊投資家、54%が物件の直接交渉を「未経験だが今後検討したい」 経験者の満足度が比較的高い可能性も示唆
ポルティは、民泊投資家（1件以上の運営経験者）200名を対象に、物件取得における「売主との直接交渉・直接購入」についての経験や考え方の調査を実施し、結果を公表した。
■「運営効率化」がトップ、立地・収益性分析も深化
民泊投資家（1件以上の運営経験者）に、「2件目以降の物件を選ぶ際、1件目の時と比べて『より重視するようになった点』は何か？」と質問を実施。
その結果、物件の直接交渉に関して「経験はないが、メリットを感じるので今後検討したい」と回答した人が54.0％と過半数を占め、直接取引という手法への潜在的な関心が非常に高いことが明らかになった。
実際に「経験あり」と回答した人は合計14.0％と少数派だが、そのうちの多く（11.5％）は「今後も積極的に検討したい」と回答しており、経験者の満足度は比較的高い可能性が示唆されたとしている。
一方で、「経験はなく、仲介を優先したい」という慎重派も32.0％存在。
調査結果から同社は、過半数が未経験ながらも「今後検討したい」と回答しており、仲介手数料の負担軽減や市場に出回らない物件との出会い、売主との直接対話による柔軟な交渉など、直接取引ならではのメリットへの期待が大きいと考察。
同社は、同調査で明らかになった「売主との直接交渉・直接購入」への高い関心と、それに伴う期待や不安の両面に応えていくとのことだ。
【調査概要】
調査期間：2025年4月21日~22日
調査主体：ポルティ
調査対象：民泊投資家（1件以上の運営経験者）
有効回答数：200
調査方法：インターネット調査
＜参考＞
ポルティ『民泊投資家調査2025』