大阪・関西万博、中国語（繁体）使用層の認知度は8割超え　混雑や費用の高さを懸念する人も多数

Paykは、提供する訪日外国人向けショッピングサポートアプリ「Payke」内で、4月13日より開催される「2025年日本国際博覧会（大阪・関西万博）」に関する多言語意識調査（韓国語・英語・中国語（繁体字））を実施し、結果を公表した。

以下。一部結果を紹介する。

■万博の認知度

訪日観光客を対象に、2025年に大阪で開催される「大阪・関西万博」に関する認知状況について調査を実施。全体としては、7割以上の回答者が「知っている」と回答しており、開催情報がすでに国際的に広まりつつある結果に。

中でも、繁体字中国語（台湾・香港）を使用する層においては認知度が特に高く、8割を超える回答者が開催を把握。一方、英語話者（アメリカ・フィリピンなど）では、他の言語話者と比較して認知度がやや低く、「知らなかった」とする回答の割合も相対的に高くなっている。

韓国語話者は英語話者よりも認知率が高い傾向にあるものの、「なんとなく聞いたことがある」とする層も一定数存在しており、情報が断片的に伝わっている可能性があることがうかがえた。

この結果は、言語圏によって情報浸透の度合いが異なることを示しており、プロモーション施策の精緻化が必要であることを示唆しています。

■動き出す層はどれくらい？

万博を「知っている」と答えた人々の中で、実際に“行く”という行動に踏み出そうとしている人はどれくらいいるのか、さらに「万博とは何か」「どんな魅力があるのか」といった基本的な情報に触れることで、人々の気持ちはどのように変化するのかを調査。

同調査では、仮説を検証するため回答の途中でごく簡潔な説明文を挟み、その前後で参加意向にどのような変化が見られるかを測定。約450字の簡潔な説明文を提示し、その後に「行く予定があるかどうか」を改めて尋ねる形式として調査を実施したという。

その結果、「行く予定はない」と回答していた層は、全体で39.44%から30.67%へと約9%減少し、「検討中」は43.60%から50.55%へと大きく増加。また、「行く予定がある」と明確に答えた層も16.96%から18.78%へと微増。

これに同社は、短くても適切な情報提供が参加意向の“否定”から“再考”へと人々の態度を動かすことができることを示しているとしている。

注目すべきは、全体の約70%が万博を「知っている」と答えていたにもかかわらず、基本的な内容をあらためて知ることで意向が変化したという点。

つまり、「知っているつもりだったが、実はよく知らなかった」層が一定数存在し、イベントの意義や魅力を体系的に知ることが、参加のきっかけとなり得ると同社は考察している。

特に韓国語話者においては、「行く予定はない」が41.64%から24.92%へと大きく減少し、「検討中」が50.79%から66.56%へと急増。情報の不足や関心の希薄さが、明確な“拒否”ではなく、「判断材料の不足」だったことが浮き彫りになったとしている。

■行かない理由：混雑とコストが最大の壁

次に、現時点で万博に行く予定がない、あるいは迷っている理由について尋ねたところ、最も多く挙げられたのは「人が多く混雑しそうで不安」といった混雑に対する懸念となった（全体の55.10%）。

この結果に同社は、「人が多い＝疲れる」「楽しめない」というイメージの払拭に向けて、会場の動線設計や来場時間の分散化、混雑状況の可視化など、万博の体験を“もっと快適に、効率よく楽しめる”ことを伝える情報発信が今後の鍵となるかもしれないと同社は考察している。

続いて多かったのは「費用が高い」（45.74%）という理由で、チケット代や交通費、宿泊費を含めた全体的なコスト負担が参加検討のハードルになっている結果に。

この点に対して同社は、旅行会社や自治体との連携によるパッケージプラン、割引キャンペーンなどの情報を可視化・発信することで、来場希望者の経済的負担を軽減する一助となる可能性があるとしている。

【調査概要】
調査名称：2025大阪万博についての調査
調査機関：自社調査
調査対象：『Payke』アプリユーザー
調査方法： Webアンケート
調査期間：2025年3月27日〜2025年4月01日
有効回答数：1,539件

＜参考＞
Payk『「2025年日本国際博覧会（大阪・関西万博）」に関する多言語意識調査（韓国語・英語・中国語（繁体字））』