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ICT総研は、2024年度のSNS利用動向に関する調査結果を発表した。
■日本のSNS利用者は8,452万人、2026年末に8,550万人へ拡大
日本国内のSNS利用者(アクティブユーザー)は年々増加しており、2024年末には8,452万人に達する見込みだという。これは、2024年末の国内ネットユーザー1億704万人のうちの79.0%にあたる。2026年末には利用者数は8,550万人、ネットユーザー全体に占める利用率は80.1%に達する見通しとのことだ。
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■ネットユーザーに占める利用率はLINE 74.7%、YouTube 65.4%、X(旧Twitter)55.9%
2024年12月に実施したアンケート調査(回答者数4,225人)では、ネットユーザーに占める各SNSの利用率は、LINEが74.7%、YouTubeが65.4%、X(旧Twitter)が55.9%、Instagramが54.5%、TikTokが30.6%、Facebookが19.8%、ニコニコ動画が9.5%、Pinterestが7.2%となっている。TikTokは2年前の前回調査から利用率が大幅に増加し、Facebookを追い抜いて国内利用率5位のSNSサービスとなった。
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■利用者満足度1位はTikTokで86.5ポイント、YouTubeが85.6ポイントで続く
主なSNSの利用者満足度(100点満点換算)は、TikTokが86.5ポイントで最も高く、次いでYouTubeが85.6ポイント、Instagramが85.3ポイント、LINEが84.2ポイントとなっている。X(旧Twitter)は2年前の調査から評価を下げ、78.3ポイントで8位となった。
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■未成年のSNS利用について、「15歳未満は制限すべき」という意見が22.9%と最多
未成年のSNS利用制限については、「未成年であっても自由に利用して良い」と考える人は6.9%にとどまった。一方で、年齢による制限を求める意見が多く、「12歳未満の未成年は利用できないようにすべき」と考える人は16.7%、「15歳未満の未成年は利用できないようにすべき」と考える人が22.9%で最も多く、全体の4分の1近くを占めた。「18歳未満の未成年は利用できないようにすべき」と回答した人も13.1%おり、未成年全般への一定の規制を求める意見が目立っている。
また、「保護者が管理できる状態で利用すべき」と考える人が18.9%おり、年齢制限よりも保護者の監督を重視する意見も多いことがわかった。
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■SNSのリスク「個人情報の流出」が60.9ポイント、「アカウントの乗っ取り」が50.8ポイント
SNSのリスクとして最も懸念されているのは「個人情報の流出」で、60.9%が回答した。「アカウントの乗っ取り」が50.8%で続き、セキュリティ面での脅威が利用者にとって大きな課題となっていることがわかった。
その他、懸念されているリスクとしては、「誹謗中傷やネットいじめ」が36.8%、「過度な依存」が32.0%、「詐欺や悪意のあるリンク」が31.9%、「プライバシー侵害」が24.1%、「虚偽情報の拡散」が24.0%、「対人関係のトラブル」や「犯罪行為への巻き込まれ」が約20%となった。
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<参考>
ICT総研『2024年度 SNS利用動向調査』