北海道大学とJAL、定期便航空機を活用し北海道エリアの赤潮モニタリングを実施へ　赤潮による水産業被害を未然に防止

北海道大学と日本航空（以下、JAL）は、定期便航空機を活用した海洋観測を2025年夏より開始すると発表した。

北海道大学とJALは、2022年6月、北海道を舞台に各種社会課題の解決に取り組みサステナブルな社会創りをリードするために連携協定を締結。

今回、協業の具体的な取り組みの一環として、北海道エアシステム（以下、HAC）が保有するATR42-600型機（機体番号：JA13HC）の機体後方下部の胴体パネル上に、観測用のマルチスペクトルカメラを搭載し、定期便航空機を活用した赤潮モニタリングを実施するという。

モニタリングの対象路線は、札幌（丘珠）=函館、函館=奥尻、札幌（丘珠）=利尻とし、対象海域は函館湾、噴火湾、奥尻海峡、利尻水道を予定。（観測初期は函館湾を対象にモニタリングを実施予定）

カメラで撮影した画像は北海道大学に転送され、大学院水産科学研究院の笠井亮秀教授が開発した赤潮検出手法を用いて、その分布を可視化するとのことだ。

なお、赤潮の検知精度はモニタリングの実証を重ねながら向上させるとともに、水産関係者への情報伝達手段を検討していくとしている。

北海道大学とJALは、撮影画像データを基に赤潮発生を早期に検知し、水産関係者に速やかに情報提供することで赤潮による水産業への被害を未然に防止するとともに、将来的には赤潮だけでなく、森林や海洋の環境モニタリングにも広く活用することを検討していくとのことだ。