TOYO TIREは、2021年12月期の個別業績と前期実績値との差異について発表した。

また、本日開催の取締役会において、2021年12月期の期末配当について、3月25日開催予定の同社定時株主総会に下記の通り提案することおよび株主優待の廃止について決議したとのことだ。

1．2021年12月期（2021年1月1日～2021年12月31日）の個別業績と前期実績値との差異

（1）個別業績と前期実績値との差異

（2）差異の理由

主に原材料価格の高騰、コンテナ不足による海上運賃の値上がり等、足元では厳しい状況が続いたが、特に北米市場向けのタイヤ需要が好調であったことや為替相場が円安に推移したこと、並びに経費削減の効果も加わり、売上高、営業利益、経常利益について前期実績値を上回ることになったという。

また、特別損失における製品補償引当金繰入額および製品補償対策費、並びに関係会社株式評価損が前期実績値を下回ったために、当期純利益について前期実績値を上回ることとなったとしている。

2．剰余金の配当（期末配当）について

（1）期末配当の内容

（2）理由

同社は、株主への利益還元を経営上の重要課題として捉え、毎期安定した配当を実施してきたという。

今後はこの安定配当の考え方を堅持しつつ、財務健全性も維持した上で業績に連動させた形で株主の期待へ応えていくとしている。

中期経営計画「中計’21」の期間中（2021年～2025年）の連結配当性向を30％以上の水準とすることを考えているが、当期純利益に含まれる非経常的かつ特殊な損益などを調整し、より同社の実力値に近い利益に連動させることで、安定的かつ業績との連動性を持った還元策を実現していくとのことだ。

当期の期末配当については、1株当たり56円00銭とすることにしたという。これにより、当期の年間配当金については1株当たり76円00銭（配当性向は28.3％）となった。

なお、同件については、2022年3月25日に開催予定の定時株主総会において付議する予定であるとのことだ。

3．株主優待制度の廃止

（1）廃止の理由

同社は、株主の日頃の支援に感謝するとともに、同社株式の魅力を高め、中長期的により多くの人々に同社株式を保有してもらうことを目的として、株主優待制度を実施してきた。

しかし、今般、株主への公平な利益還元のあり方の観点から慎重に議論を重ねた結果、配当による利益還元に集約することとし、株主優待制度を廃止することにしたという。

今後も株主への利益還元を重要な経営課題と位置づけ、企業価値の向上に取り組んでいくとしている。

（2）廃止の時期

2021年12月31日現在の同社株主名簿に記載された100株（1単元）以上保有する株主を対象とした株主優待制度の実施をもって、廃止とするとのことだ。