ライボは、667人の社会人男女を対象に「週休3日制に関する調査」を実施した。

同調査は週休3日制の賛否や収入や労働時間の増減と賛否の関連性及びその理由などについて調査し、結果を発表した。

週休3日制の賛否については、「賛成」50.2%と「やや賛成」24.7%を合算して、74.9%が賛成派の回答をした。

また反対派は全体の14.0%で、内訳は「反対」8.8%、「やや反対」5.2%の回答結果となった。「どちらでもない」は11.1%だった。

賛否の回答者を男女別に見ると、男性の回答者の内賛成と回答している率は74.2%で、女性は75.7%とほとんど差がなく、反対派の回答では男性が15.8%、女性が10.4%と若干男性が多い結果になった。

また、年代別で見ていくと、賛成派回答20代が83.2%、30代が77.7%、40代が65.4%、50代が71.9%という回答結果になり、40代の賛成派が最も低くなる一方、反対派回答は20代が9.2%、30代が9.9%、40代が20.7%、50代が21.1%と、年代が上がるごとに反対派回答が多くなる結果となった。

条件付きで週休3日の賛否を見ていくと、週休3日制導入にあたり「1日あたりの労働時間が増加する場合」の賛成は61.3%で、反対派は30.5%の回答結果になった。

また「給与が減額する場合」の賛成回答は大きく減少し32.5%で、反対回答は過半数を超える56.3%という回答結果となった。

「1日あたりの労働時間が増える場合」の”賛成回答”では、20代が最多回答で66.0%、次いで30代が65.4%、40代が53.8%、50代が53.6%。

また、「給与が減額する場合」の賛成回答でも、20代が最多回答の37.5%、次いで30代が33.0%、40代が29.9%、50代が15.8%と、どちらも年代が上がるごとに賛成意見が減る傾向が見られた。

週休3日制の賛否で「賛成」「やや賛成」と回答した人の賛成理由では、「プライベートの充実や自由時間が増加するから」が84.2%で最多回答になり、次いで「スキルアップの勉強時間を確保できるから」45.1%、「副業がしやすくなるから」44.9%が上位3つの回答結果になった。

週休3日制の賛否で「反対」「やや反対」と回答した人の反対理由では、「給与が減少する可能性があるから」が最多回答の62.0%で、次いで「業務が停滞する可能性があるから」42.4%、「1日あたりの労働時間が増加する可能性があるから」31.5%が上位3つの回答結果になった。

【調査概要】
調査対象者：全国 / 男女 / 20～69歳
調査条件：1年以内～10年以上勤務している社会人20人～1000人以上規模の会社に所属
調査期間：2021年12月24日～1月4日
サンプル数：667
調査方法：インターネット調査