SaaSとデジタル人材で企業のマーケティングDXを支援するアライドアーキテクツは、企業のTwitter活用における実態を把握するためインターネットリサーチを実施し、その結果を発表した。

2020年にTwitter施策の予算が増加した企業が約63％

「2019年から2020年にかけてのT「2019年から2020年にかけてのTwitter施策の予算変化」について聞いたところ、62.7％の人がTwitter施策の予算が「非常に増加した」「やや増加した」と回答。

また、「減少した」と回答した人はわずか3.2％という結果から、企業活動においてTwitter施策が優先順位の高い施策として位置づけられていることがわかる。

予算増加の主な判断理由は「新規顧客の獲得」「費用対効果が良い」

Twitter施策の予算が「非常に増加した」「やや増加した」と回答した人に対して、「Twitter施策の予算増加を判断した理由」について聞いたところ、59.3％の人が「新規顧客の獲得」と回答したことから、Twitter施策は新規獲得施策の1つとして位置づけられていることがわかる。

同様に、59.3％の人が「費用対効果が高い」と回答したことから、Twitterは他の媒体に比べて効果が良いということがうかがえるとのことだ。

Twitterで重要視している施策は「アカウント運用」「キャンペーン施策」

「Twitterにおいて重要視している施策」について聞いたところ、「企業・ブランドアカウント運用」「Twitterを活用したキャンペーン」の2つが多いことが明らかになった。

Twitter広告を重要視している企業は、44.1％と少ない割合ではないが、アカウント運用の人が15ptほど多いことから、フォロワーとの関係性を重視した情報発信に重きを置いている企業が多いことがうかがえる。

アカウント運用の目的は「生活者との接点の拡大」、キャンペーンの目的は「認知拡大」

「Twitterで重要視している施策とその目的」について聞いたところ、 企業・ブランドアカウント運用を行っている人のうち40％が「生活者との接点拡大」を目的に実施。

また、Twitterを活用したキャンペーンにおいては、48.4％の人が「商品・サービス・ブランドの認知拡大」を目的に実施していることがわかった。

Twitter施策は、新規顧客獲得施策として位置づけられているが、新規顧客獲得領域におけるマーケティングファネル上位の「接点拡大」や「認知拡大」を目的に実施されていることが明らかとなった。

2021年も約62％の企業でTwitter施策の予算が「増加」

「2021年のTwitter施策の予算変化」について聞いたところ、62.2％の人がTwitter施策の予算が「増加した」と回答したことから、2020年に続いて拡大傾向にあることがわかった。

調査概要

調査名称「Twitterの企業公式アカウントの活用」に関するアンケート
調査主体アライドアーキテクツ
調査対象国内企業でTwitter関連業務に携わる人（課長職以上の役職者）
調査時期2021年2月26日～3月8日
調査方法ジャストシステム「Fastask（ファストアスク）」を用いたインターネットリサーチ
有効サンプル数220名