東宝は、取締役会において、同社グループの新中期経営戦略の公表を延期することを決議したと発表した。

公表延期の背景

同社グループの中期経営戦略「TOHO VISION 2021」（以下、現中経）は、2021年2月期をもってその期間を終了する。現中経の3か年においては、2020年2月期に営業利益の過去最高益を更新（528 億円）するなど、数値目標を達成することができたが、最終年度である2021年2月期は、新型コロナウイルスの感染拡大により事業環境が大きく変化する事態に直面したという。

さらに新型コロナウイルス感染症の終息時期についても、現時点では見通しが不透明であることから、来期以降の経営戦略の前提となる中長期的な事業環境は不確実性が高く、数値目標等の定量的な要素についても適正かつ合理的な算出が極めて困難な状況にあるとのことだ。

こうした状況下において、新たな中期経営戦略を公表することは、投資判断の信頼性に懸念を生じさせる可能性があるとの理由から、公表を延期することになったとしている。

今後について

当面の間は、現下の厳しい事業環境への柔軟な対応を最優先としつつ、現中経の主軸戦略（コンテンツ、プラットフォーム、不動産）の基盤をしっかりと固めることに注力していくという。

来期（2022年2月期）の連結業績予想については、今年4月の決算短信（2021年2月期）での開示を予定。

また、新中期経営戦略については、現中経の成果と課題を検証するとともに、新型コロナウイルス感染症による価値観やライフスタイル、ビジネスモデル等の変化を慎重に見極め、今後想定可能となった中長期的な事業環境を前提に、策定を進めていくとしている。

なお、新中期経営戦略は、策定でき次第、速やかに公表することを予定しているとのことだ。