ドローン飛行の可否確認をアプリでチェック！多分野においてドローン活用障壁の解消の一手に

2018.1.30

ドローンという言葉を耳にするようになって久しいが、その実用が私たちの未来に与えてくれるメリットは大きいといわれている。

しかし、日本でドローンを飛ばすことは中々手軽なことではない。それは、飛ばしたい空域が飛行許可が必要かどうかを事前に調べたり、飛ばしても大丈夫な時間帯かどうかなどを航空法を把握した上で、理解する必要があるからだ。

では、これからドローンサービスに参加しようとする企業や手軽にドローンで遊びたい人は、毎回法律を確認をしなくてはいけないのか。その答えは、Noだ。なぜなら、ドローン飛行可能空域をスマホでチェックできる無料アプリが登場したからである。

ドローンを安全に飛ばそう！ドローン飛行可能空域をアプリで手軽にチェック

ドローンビジネス専門オンラインプラットフォーム「drone market」を運営するdo株式会社は、ドローンを飛行させたい空域が、航空法で定められている無人航空機の飛行許可が必要となる空域かどうかをチェックできるスマホアプリ「ドローン飛行チェックアプリ」をリリースした。

このサービスでは、

が搭載されている。

ドローンの利用については航空法で管理されているため、法律上問題がないかを確認してから飛ばす必要がある。また飛行時間も決められている。このサービスを利用すれば、航空法を毎回チェックせずとも、手軽にドローンが飛ばせるようになるのだ。

ドローンを利用したサービスや試みにはどのようなものがあるのだろうか。ここでは、気になるサービスをいくつか紹介していく。

ドミノ・ピザではデリバリーの命でもある“できたての商品を届ける”を実現するため、最先端のテクノロジーを駆使した配達実験を次々とおこなっている。そのひとつがドローンでの配送だ。できたてピザを10分以内に届けることを目標に、現在も実験が進められている。

サメによる被害が世界で2番目に多いオーストラリアでは、海水浴場でサメを検知する働きをドローンが担っている。このドローンにはAIが搭載されており、サメを検知するとスピーカーで海水浴客に避難を呼びかける。ディープラーニングによって、その精度を日々高めている。

将来的には、ドローンが事故を防いだというニュースが掲載されるかもしれない。

最後は水空両用や水中特化型のドローンを紹介したい。米国の研究チームが開発した「Naviator」は、水中と空中を自在に往来できるのが持ち味だ。建築現場での点検といった実用的な場面から海難事故などの場面でも運用が期待される。

水中特化型ドローンの「Deep Trekker」は、空を飛べない分、よく潜ることができる。約150mまで潜水することができるため、水産養殖をはじめ、未踏の海域探索やトレジャーハンターなど海にまつわる幅広い内容に貢献する可能性を秘めている。

日本では現状ドローンを手軽に飛ばすことができないため、次の段階に進めないドローンビジネスや企業が多く存在する。

「ドローン飛行チェックアプリ」はドローンで遊ぶユーザーだけでなく、ドローンサービスを検討している企業の参入障壁を下げるツールとしても大いに役立つだろう。ドローンサービスの基礎を作る事業の登場は、今後のドローンサービスや関連事業の幅を広げるには必要不可欠である。