国内電通グループのデジタル広告領域を牽引する4社（D2C/CCI/電通/電通デジタル）は、電通が2020年3月に発表した「2019年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析し、さらに2020年の予測を加えた「2019年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表した。

2019 年のインターネット広告媒体費は、1 兆 6,630 億円となっており、そのうち構成比が高いのは検索連動型広告（40.2％）とディスプレイ広告（33.3％）で合わせると約 7 割を超える。

また、ビデオ広告は前年比 157.1％の 3,184 億円と大きく伸長し、全体の 19.1％となった。次いで、成果報酬型広告（6.3％）、その他のインターネット広告（1.0％）と続いた。

ソーシャルメディアのサービス上で展開されるソーシャル広告は前年比 126.0％の 4,899 億円と高い成長率で推移し、インターネット広告媒体費全体の 29.5％を占めた。

また、ソーシャルメディアの種類別に「SNS 系」「動画共有系」「その他」に分類すると、「SNS 系」が 2,280 億 円で最も規模が大きく、「その他」1,480 億円、「動画共有系」1,139 億円となった。

2020年のインターネット広告媒体費は前年比 111.0％、1兆 8,459 億円となり、近年と比較し成長率がやや緩やかになるものの、引き続き成長が続くと予測された。

＜調査概要＞
調査主体 ：D2C / サイバー･コミュニケーションズ（CCI）/ 電通 / 電通デジタル
調査時期 ：2019 年 12 月～2020 年 2 月
調査方法 ：以下の調査に基づき、推定作業を実施
・インターネット広告媒体社等を対象としたアンケート調査（郵送調査/web 調査）「2019 年（令和元年）日本の広告費 インターネット広告媒体費 についてのお伺い」として実施
・同、追加ヒアリング調査
・各種データ収集・分析