ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパンは、在外グローバル人材の採用動向について調査を実施し、調査報告書「2019ヘイズアジア在外グローバル人材レポート」を発表した。

海外からの帰国子女や帰国者の採用、日本企業の過半数が希望

報告書によると、回答した日本企業の過半数が今後、海外からの帰国子女や帰国者の採用を希望しており、その最大のメリットとして「語学力やコミュニケーションスキル」を挙げていることが明らかになっているとのことだ。

また、海外で留学や就業したグローバル人材を今後1年間で積極的に採用する意向の有無については、日本企業の67%が「ある」と回答。

さらに、企業にとって海外帰国者を採用するメリットについては、79%が「語学力とコミュニケーションスキル」との回答が最も多く、続いて、「異文化に対する理解力」が67%、さらに、海外帰国者を採用することによって「ビジネスに関する異なる視点」が会社にもたらされることを重要なメリットとする回答が58%に上る結果に。

採用した海外帰国者に対する満足度については、雇用企業の35%が「満足」、21%が「非常に満足」と回答しており、「不満足」または「非常に不満足」という回答はわずか1%。

その結果、90%の企業が海外帰国者の採用を他社にも推奨したいと答えたという。

アジア全体の傾向

アジア全体では、雇用主の80%が海外からの帰国者を採用したいと回答。

このうち、香港（88%）と中国（87%）が最も割合が高くなっている一方、日本は67%で海外帰国者の採用意向がアジアの中で最も低い結果に。

全般的に海外からの帰国者が強く求められる理由としては、「異文化に対する理解力」（72%）、「語学力やコミュニケーションスキル」（68%）、「ビジネスにおける異なる視点」（64%）が多く挙げられており、香港、中国、日本では「語学力やコミュニケーションスキル」の割合が最も高くなっているのに対して、シンガポールでは「異文化に対する理解力」、マレーシアでは「ビジネスにおける異なる視点」がそれぞれ最も高くなっているとのことだ。

こうした調査結果について、ヘイズ・ジャパンのマネージング・ディレクター、リチャード・アードレイ氏は、

「日本は未曽有の人材不足にあり、企業の成長を推進していく上で欠かせない人材を国内で採用できる見通しがますます狭まっています。海外帰国者は求職に際し、自分たちにとって有利な既存市場の状況を十分に活かすべきです。」

とコメントしている。


＜調査概要＞
調査は、ヘイズが事業拠点を置く中国、香港、日本、マレーシア、シンガポールの5つの国と地域で求職者と雇用主を対象に行われたもので、アジア全体では2,185人が回答し、うち日本では182人が回答。

＜参照元＞
「2019ヘイズアジア在外グローバル人材調査日本企業の約7割が海外での留学、就業経験者の採用に前向き」
ヘイズ