地元スーパーが「観光名所」になる時代へ 旅行者の約8割が楽しむ、観光の新たなトレンドとは
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海外旅行で、その土地のスーパーや薬局を訪れる。かつては旅の途中で立ち寄る程度だった買い物が、旅程に組み込まれる体験になっている。
地域のお菓子から日焼け止めまで、日常の商品を通じて現地の暮らしを知る動きは、小売店と観光の関係を変えつつある。地元客のために磨き上げてきた売り場が、旅行者を呼び込む観光資源として注目されている。

(画像:Pexels/VML掲載)
旅行者の77%が楽しむ「食料品店巡り」
世界的な広告・マーケティング企業のVMLは、この動きを「Shelf Safaris(商品棚を巡るサファリ)」と呼ぶ。観光の対象が、名所やレストランからスーパー・薬局・美容専門店へと広がっているという見立てだ。
旅行関連企業の調査結果にも、その関心の変化は表れている。旅行比較サイトを運営するSkyscannerの2026年旅行トレンド調査では、アメリカの旅行者2,000人のうち31%が現地のスーパーや食料品店を探索する予定と回答。また、55%が海外でこうした店を「いつも、または頻繁に」訪れるという。
さらに、アメリカのホテル大手Hiltonの2026年トレンドレポートでは、旅行者の77%が海外の食料品店巡りを楽しみ、48%が旅行中に自分で料理をすると回答。調査対象や質問内容は異なるものの、いずれの調査からも旅行者の現地スーパーや食料品店への関心の高さがうかがえる。
現地のスーパーに並ぶ商品からは、地元の人々の食生活や暮らしぶりを知ることができる。地域の菓子や調味料、日用品に加え、店のオリジナルエコバッグも手頃な土産になる。高額な体験を予約しなくても、商品棚を巡ることで文化に触れられるのだ。
こうした動きは、個人の関心に合わせて旅行を計画する傾向とも重なる。SkyscannerのCEOであるBryan Batista(ブライアン・バティスタ)氏は、同社のレポートで、旅行者が自分にとって大切なことと価格を意識し、より明確な目的を持って旅を計画していると説明する。食や美容への関心が、訪問先を決める理由になるのである。
フィンランドではスーパーを観光スポットとして登録
こうした旅行者の関心を集客につなげようとする企業も現れている。フィンランドのK-Supermarketは2026年5月、複数の店舗を旅行口コミサイトのTripadvisorに観光スポットとして登録する取り組みを発表した。
K-Supermarketによると、食料品店チェーンが複数の店舗を観光スポットとして登録する取り組みは、把握する限り世界初だとしている。
K-Supermarketを展開するフィンランドの小売大手Keskoの発表によると、第一段階としてヘルシンキのKamppi店とMustapekka店、エスポーのLippulaiva店から観光スポットに登録。地域商品を豊富に扱う大型店から始め、他の地域へ広げる方針だという。
背景にあるのは、店舗ごとに異なる品ぞろえだ。各店舗は独立した事業者が経営しており、地域住民の嗜好や地元の生産者に合わせて商品を選定している。
屋上で採れた蜂蜜や地元のパン、クラフトビール、ベリー、魚、チーズなど、同じチェーンでも店舗ごとに異なる商品と出会える。Kグループの食料品店全体では、地域の生産者や小規模生産者が手がける商品が約5万〜6万点に上る。
マーケティング責任者のMilla Sorsakivi(ミラ・ソルサキヴィ)氏は、こうした品ぞろえによって、旅行者に地域ならではの体験を提供できると説明する。
観光スポットとして登録された店舗では、地域商品の陳列を強化し、旅行者が商品を見つけやすいよう案内表示も設けている。既存の商品に観光資源としての新たな価値を見いだし、旅行者にその魅力を伝える取り組みといえる。
この取り組みの意義は、来店前から旅行者との接点を創出できることにある。旅行計画時に利用される口コミサイトに掲載されることで、「近くにあるから立ち寄る店」から「旅行の目的として訪れる店」へと位置づけが変わる。
中国では接客と商品構成が遠方の客を呼ぶ
地域ならではの商品だけでなく、店舗の運営やサービスそのものが観光客を引きつける事例もある。中国・河南省を拠点とするスーパーマーケットチェーン、胖東来(Pang Dong Lai)だ。

店舗そのものが旅の目的地になっている
(画像:Pang Dong Lai/VML掲載)
VMLによると、2026年の労働節休暇には、許昌市のAngel City店で開店前の列が数百メートルに及び、なかには400キロメートル以上離れた場所から車で訪れる客もいた。
春節休暇の最後の3日間には、許昌市の店舗群の平均来店数が1日60万人を超え、Angel City店だけでも1日18万人超を記録したという。なお、これはVMLが紹介する来店数であり、購入者数を示す数字ではない。
旅行者を引きつけるのは、きめ細やかな接客サービス・フードホール・厳選された商品である。中国のSNSでは、中国政府公式の観光地評価の最高等級である「5A」を上回るという意味合いの「6A景区」とも呼ばれる。質の高い接客サービスやこだわりの商品を求めて、遠方からも多くの人が訪れている。
この事例は、観光客向けの特別な商品のみが集客につながるわけではないことを示している。小売企業が日々の店舗運営を通じて培ってきた強みが、旅行者にとって訪問する理由になり得るのだ。
ただし、来店客数の増加を売上拡大などの事業成果につなげるには、購入率や客単価だけでなく、混雑時にも接客品質を維持できているかを検証する必要がある。
Olive Youngが示す、観光需要を売上に変える仕組み
美容分野では、韓国のビューティーストア大手Olive Youngが、観光客向けの店舗づくりやサービスを通じて旅行者の需要を取り込んでいる。

多言語での商品案内や購入時の相談サービスを通じて、観光客の購買意欲を高め、売上につなげている
(画像:Olive Young/VML掲載)
Olive Youngの2025年7月の発表によると、2025年上半期の実店舗売上に占める外国人客による売上の割合は26.4%となり、第2四半期には30%に達した。なお、外国人客による売上高は、免税サービスを提供する「Global Tax Free」を通じて付加価値税(VAT)の還付を受けた外国人客の売上を基準に算出している。
Olive Youngは韓国全土の約110店舗を「グローバル観光商圏」の店舗として管理。外国語を話すスタッフ、英語の商品・販促表示、人気商品の入口付近への配置などを進めている。
さらにCentral Gangnam Town店では、旅行予約プラットフォームから申し込める45分間のパーソナルショッパーサービスを導入した。商品案内に加え、肌や頭皮などの診断に基づく個別相談を提供している。
Olive Youngの担当者によると、販売商品の80%以上を韓国のインディーブランドや中小企業のブランドが占めており、商品について詳しく知りたい外国人客の需要に応えるため、個別相談サービスを導入したという。
旅行者の関心を購買につなげるには、商品の特徴や使い方をわかりやすく伝える接客が重要となる。
この需要はさらに拡大している。2026年8月の発表では、韓国国内の実店舗での外国人客の累計購入額が8月時点で1兆ウォン(約1,100億円)を突破。前年より3カ月早い到達で、全国の「Kビューティーのランドマーク」がソウル以外への訪問も促しているという。
商品は、旅を思い出す道具にもなる
美容商品には、現地ならではの品ぞろえや成分・処方に加え、店頭で実際に使用感を確かめられる魅力もある。
VMLはその例として、韓国の日焼け止めやパリの薬局で販売されるスキンケア商品を挙げている。アメリカのフレグランスブランドPHLURの創設者兼クリエイティブディレクター、Chriselle Lim(クリセル・リム)氏は、美容商品には、その土地の人々が持つ、健康や美容、セルフケアに対する価値観が反映されていると説明する。
こうした傾向について、消費者心理学者のKate Nightingale(ケイト・ナイチンゲール)氏は、スーパーは旅行者にとってなじみのある空間だからこそ、気軽に商品を見て回ることができると指摘する。
また、心理学者のCharles Spence(チャールズ・スペンス)氏は、旅先で菓子を食べる際、その土地の雰囲気や周囲の環境も体験の一部になると説明する。旅先で購入した商品は、帰国後も旅行の思い出を呼び起こすきっかけになる可能性がある。
日本の小売企業にも、地域ならではの調味料や菓子、日用品、地元の生産者とのつながりなど、観光資源として活用できる強みがある。
重要なのは、旅行者がそうした魅力を発見し、商品の特徴や価値を理解したうえで購入できる環境を整えることだ。地域商品の魅力が伝わる売り場づくりや使い方の案内、旅行計画の段階で店舗の情報を見つけてもらうための情報発信などが、具体策として考えられる。
地元客の日常を支える売り場には、その土地ならではの食文化や生活習慣が反映されている。小売店が新たな観光資源となるためには、こうした地域固有の魅力を旅行者に伝え、訪問する価値を感じてもらうことが重要かもしれない。
文:岡 徳之(Livit)