夜中に突然、お金の不安が頭から離れなくなった。病院へ行くほどなのか分からない身体の悩みがある。恋人との関係について誰かに相談したいが、友人には話しづらい。

そんなとき、相談相手としてAIを選ぶ人が増えている。

興味深いのは、彼らが必ずしもAIを信用しているわけではないことだ。むしろ最新調査では、多くの人がAI企業による個人情報の扱いを不安視しながら、自分の金銭事情やメンタルヘルス、恋愛といったセンシティブな情報をAIへ打ち明けている。

「信用していないのに、秘密は話す」。この一見矛盾した行動には、AI時代の消費者心理を理解する重要なヒントが隠れている。

66％がAIにセンシティブな話をしている

スイスのプライバシーテック企業Protonは2026年9月、フランス、ドイツ、イギリス、アメリカで現在AIチャットボットを利用している4,014人を対象とした調査結果を発表した。

調査結果によると、回答者の66％が、少なくとも1つのセンシティブな話題についてAIチャットボットと会話した経験があるという。多かったのは、お金・メンタルヘルス・仕事・キャリアに関する悩みだ。このほか、恋愛、性的な健康、家族問題なども含まれる。

AIの役割は、相談相手にとどまらず、意思決定を支援する存在へと広がっている。回答者は、お金、健康、恋愛、キャリア、買い物などの意思決定にもAIを利用している。

一方、同じ調査では、回答者の42％が、AI企業がセンシティブな情報を適切に保護することについて「ほとんど、あるいはまったく信用していない」と回答した。高い信頼を示した人の割合は、4カ国とも11～20％にとどまった。

この不信感はProtonの調査だけに見られるものではない。

アメリカの調査機関、Pew Research Centerが2026年2月にアメリカの成人5,119人を対象に実施した調査では、71％がAIの普及によって個人情報は「より安全でなくなる」と予想している。

「より安全になる」と答えたのはわずか3％だった。さらに約6割の回答者は、アメリカ企業がAIを責任ある形で開発・利用することに自信を持っていない。

それでも、人々はAIに悩みを打ち明けている。その背景には何があるのだろうか。

AIを選ぶ理由は「信頼」より「ジャッジされないこと」

Protonの調査で、人間ではなくAIへセンシティブな話をする理由として上位に挙がったのが、「便利さ」と「ジャッジされないこと」だった。プライバシーも理由の一つだが、順位はより低かった。

AIに相談する理由は、相談内容によっても異なる。

仕事・キャリアに関する相談では、4カ国すべてで「便利さ」が最大の理由だった。お金に関する相談でも、イギリスを除く3カ国で「便利さ」が最も重視された。

一方、メンタルヘルスに関する相談では、フランスとドイツで「便利さ」、アメリカとイギリスで「評価・批判されないこと」が最大の理由だった。性的な健康に関する相談でも、フランス、アメリカ、イギリスでは「評価・批判されないこと」が最大の理由だった。

この傾向を裏付ける学術研究もある。2026年に国際学術誌「Technology in Society」に掲載された研究では、ドイツ、中国、南アフリカ、アメリカの7,027人を調査。

そのうちAIチャットボット利用者5,310人の57.3％が「他人からジャッジされる不快感を避けられる」と答え、67.6％がAIへの相談でプライバシーが守られていると感じ、39.6％が孤独感の軽減を経験した。国による差は大きいものの、「非評価性」がAIとの関係を支える重要な要素であることが見えてくる。

ここから一つの仮説が浮かぶ。我々がAIに秘密を話すのは、AIを信用しているからではない。「人間に話す心理的コスト」よりも「AIに話すリスク」の方を、その瞬間には低く感じるから話すというものである。

「午前2時でも相談に乗ってくれる」という新しい価値

人間に悩みを相談する際には、心理的な負担が生じる。「こんな時間に連絡すると迷惑ではないか」「こんなことを聞いたらどう思われるだろう」「自分の弱みを知られたくない」といった懸念が生じるためだ。

AI相手の相談では、こうした心理的負担や懸念が、人間相手のコミュニケーションよりも小さい。AIは午前2時でも返信を行い、何度同じ質問をしても嫌な顔をしない。関係を壊す心配もない。

AIを単なる検索エンジンの延長として捉えると、こうした変化を見落とす可能性がある。

Pew Research Centerの調査では、アメリカの成人の10％がすでにAIチャットボットを「感情的なサポートやアドバイス」を得るために利用している。特に18～29歳では、その割合が約5人に1人に達する。

さらに、アメリカのElon University（イーロン大学）にあるImagining the Digital Future Centerが2026年5月に実施した調査では、アメリカのインターネット利用者の27％が、大規模言語モデル（LLM）と社会的・感情的な交流を経験していると報告された。同調査では、こうした利用者を「AIコンパニオン・ユーザー」と位置付けている。

つまりAIは、少なくとも一部のユーザーにとって「質問に答えるソフトウェア」から、いつでもアクセスできる相談相手へと変わり始めているのである。

AIは「親友」であると同時に「企業のデータベース」である

ここで問題となるのが、AIとの会話が持つ二面性だ。ユーザーにとっては親密な会話であっても、その裏側では企業が運営する情報システムによって会話内容が処理されている。

2026年7月に国際学術誌「Journal of Computer-Mediated Communication」に掲載された「AIコンパニオン」とプライバシーに関する研究は、こうした二面性を浮き彫りにしている。

研究者は、AIとの会話や感情的な交流ができるサービス「Replika」や「Character.AI」などの利用経験がある15人に、詳細なインタビューを実施した。

その結果、人間らしいデザインや会話、いつでも利用できる利便性、評価・批判されないことへの安心感などが、ユーザーによるセンシティブな情報の開示を促す要因となっていることが明らかになった。

興味深いのは、ユーザー自身も企業によるデータ管理のリスクを完全に忘れているわけではない点だ。

本名を使わない、写真を送らない、特定の話題だけは避けるといった防御行動を取る人もいた。それでも会話が続くにつれて、AIとの間に「二人で共有している情報」のような感覚が生まれるケースがあったという。

研究者が指摘するのは、AIコンパニオンが「親密な会話相手」と「その会話を保存・処理する企業システム」という二つの役割を兼ねている、これまでのコミュニケーションにはなかった構造である。

SNSでは、会話の相手である友人とプラットフォームの運営企業は別の存在だ。一方、AIでは、会話の相手そのものが企業の提供するサービスとなっている。

「AIの学習」より「広告に使われる」方が嫌われる

企業にとって注目すべきなのは、消費者が自身のデータの利用に対して、一律に否定的なわけではないという点だ。Protonの調査では、アメリカの回答者の57.6％が、AIとの会話内容がAIモデルの学習に利用されることを懸念していた。

しかし、会話内容が広告プロフィールの作成に利用されることを懸念する人の割合は、さらに高い65.3％だった。AIモデルの性能向上を目的とした会話データの利用よりも、自身の悩みや弱みが広告配信に活用されることへの抵抗感の方が強いと考えられる。

これは、従来のデジタル広告とは性質の異なる問題につながる可能性がある。検索エンジンでは、ユーザーが「住宅ローン」と検索した履歴を把握できる。一方、AIとの会話では、「住宅ローンの返済が苦しく、パートナーにもまだ話していない」といった個人的な事情まで共有される可能性がある。

ProtonのAIエンジニアリング責任者Eamonn Maguire（イーモン・マグワイア）氏は、検索エンジンが把握するのは「何を検索したか」という情報にとどまる一方、AIはユーザーのためらいや追加の質問、会話の背景にある個人的な事情まで把握できると指摘している。

AI時代には、ユーザーデータの「量」だけではなく、情報の深さそのものが変わるのである。

次のAI競争は「どれだけ知っているか」ではない

では、企業には何が求められるのか。

Protonの調査では、44％の回答者が、AIとの会話をAIモデルの学習に使用しないことが保証されれば、センシティブな情報をもっと共有してもよいと回答した。国別の内訳はアメリカ47.7％、イギリス44.3％、ドイツ43.9％、フランス40.7％となっている。

さらにプライバシーを重視して設計されたAIチャットボットについて「利用意向が高まる」と答えた人は、各国で70％を超え、イギリスでは82％に達した。

ここに、AIサービスの次の競争軸が見えてくる。これまで生成AIは、より賢く、より速く、より多くのユーザー情報を記憶してパーソナライズできるモデルを競ってきた。

確かに、ユーザーの情報を記憶するAIは利便性が高い。しかし、記憶する情報が仕事上の指示だけでなく、健康、家族、金銭事情、恋愛などの個人的な領域にまで及ぶと、記憶機能そのものがプライバシー上のリスクとなる可能性がある。

実際、別の研究では、AIチャットボットのメモリー機能が、ユーザーの信頼を高める一方で、プライバシーへの懸念も高めることが確認されている。一方、ユーザー自身が記憶をコントロールできる仕組みは、その懸念を下げる方向に作用したという。

今後は、AIがユーザーについてどれだけ多くの情報を把握しているかだけでなく、その情報を適切に管理し、悪用しないことをどこまで証明できるかも、サービスの価値を左右する重要な要素となる。

AIに個人的な情報を打ち明ける人が増えているからといって、AIへの信頼が確立されたわけではない。むしろ、情報開示の拡大に信頼の醸成が追いついていない可能性がある。

人間に相談するより便利で、ジャッジされず、いつでも利用できる。そうしたAIの圧倒的な「心理的摩擦の低さ」に、制度や企業への信頼が追いついていないともいえる。

AI時代の本当のトラストパラドックスとは、人々がAIを信用するより先に、AIが人々のことを知りすぎるようになったことなのかもしれない。

文：岡 徳之（Livit）