平成より働いていないのに、疲れている？令和の「情報疲労」とセルフケアの変化
第一三共ヘルスケアは、20～70代の男女600人を対象に「セルフケア意識・行動の20年間の変化調査」を実施し、その結果を公表した。
平成から令和へと時代が移り、働く時間は短くなった一方で、疲労感は増していることが明らかになった。
厚生労働省の「毎月勤労統計調査」によると、常用労働者1人当たりの平均年間総実労働時間は、2006年の1,843時間から2025年には1,693時間となり、約150時間減少した。今回の調査でも、40～70代の50.8％が20年前と比べて「1日の労働時間が減った」と回答している。
一方、30～70代の71.9％は、20年前と比べて「休んでも疲れが取れない」と回答。労働時間が減っているにもかかわらず、多くの人が疲労感を抱えているという結果に。
背景の一つとして挙げられているのが、平成から令和にかけて大きく変わった「情報環境」である。
30～70代の73.3％が「20年前に比べて情報が多く、必要な情報を取捨選択するのが大変」、75.6％が「世の中の変化や物事のスピードが速く、気ぜわしいと感じる」と回答。
弘前大学副学長の村下 公一氏は、20年前と比べ情報過多による「脳疲労」が増えていると指摘。スマートフォンやSNSの普及によって、睡眠や休息だけでなく、「情報との付き合い方」そのものがセルフケアになりつつあると分析している。
さらに、こうした「疲れ」の変化とともに、セルフケアに対する考え方も変わっているという。
20年前にセルフケアとして多く挙げられたのは「病気を防ぐ」が24.0％、「自分らしくいる」が21.5％、「疲れを改善する」が19.8％という結果だった。一方、現在は「心を整える」が39.8％で最も多く、「身体の不調を未然に防ぐ」が36.0％、「病気を防ぐ」が35.6％と続いた。
村下氏は、この変化について、セルフケアが「病気にならないための対策」から、「心身を整え、自分らしく過ごすための取り組み」へ広がっていると指摘。長生きすることだけではなく、日々の満足感や幸せを含む「ウェルビーイング」が重視される時代になってきているとのことだ。
さらに今後は、AIやウェアラブル機器を活用した“先回りセルフケア”が広がっていくという。村下氏によると、健康状態を日常的に把握する技術はすでに実用化が進んでおり、将来的には遺伝子や健康データから病気のリスクを予測し、不調になる前から対策することが当たり前になるとしている。
【調査概要】
調査対象：全国の20～70代の男女
調査人数：600人
調査期間：6月18日～22日
調査方法：インターネット調査
調査委託先：楽天インサイト
＜参考＞
第一三共ヘルスケア「セルフケア意識・行動の20年間の変化調査」