AI利用者の約3人に1人が購買時にAIへ相談 旅行・金融商品・保険では約6割が活用
電通デジタルは、「生活者のAI活用実態調査 2026.7」を実施し、その結果を公表した。
同調査によると、プライベートで生成AIサービスを利用している人のうち、直近半年以内の買い物でAIに相談した割合は、全商品カテゴリーで3割を超える結果に。
商品カテゴリー別にみると、「旅行計画・宿泊予約」が57％で最も高く、「金融商品・保険」が56％で続いた。一方、「食品・飲料・酒」は31％、「日用品（洗剤など）」は32％となり、比較検討が必要な商品・サービスほどAIの活用割合が高い傾向が明らかになった。
また、意思決定の際に「AIの回答をそのまま採用する」と回答した割合は、全商品カテゴリーで2～3％という結果に。一方、「AIの回答を参考に自分で決める」「AIは補助的に利用する」と回答した人が大半を占めた。
購買プロセス別では、商品やサービスの認知や比較検討、購入後の疑問やトラブル対応でAI利用意向が高い結果に。一方、最終的な購入決定ではAI利用意向は49.6％にとどまり、自身で判断したいと考える人が過半数を占めることが明らかになった。
【調査概要】
調査対象：15～69歳の男女
調査人数：スクリーニング調査1万サンプル、本調査3,300サンプル（生成AIサービス利用者）
調査期間：スクリーニング調査5月8日～5月14日、本調査5月15日～5月18日、7月3日～7月6日
調査方法：インターネット調査
＜参考＞
電通デジタル「電通デジタル、生活者のAI活用実態調査を実施 AI利用者の約3人に1人が購買行動においてAIに相談 旅行や金融で顕著」