JR東日本・JAL・JTB、東日本エリアの広域周遊を推進 鉄道＋航空の立体観光型商品を4月から販売
JTBは、東日本旅客鉄道と日本航空の3社連携により、東日本エリアの立体型観光を推進すると発表した。
3社は、JR東日本とJALが締結した「東日本エリアの地方創生に向けた連携強化」に関する協定に基づく「地域未来創生戦略」の一環として、鉄道と航空を組み合わせた広域観光モデルの創出に取り組むという。
連携では、鉄道、航空、地域体験を組み合わせ、東北をはじめとする東日本エリアで広域的な周遊を促進し、「新たな移動・体験価値」を創出する。あわせて、地域の伝統文化、食、自然などの地域資源を磨き上げ、観光コンテンツや体験プログラムの創出も進めるという。
また、自治体や関係事業者との協働を深め、人流創出や滞在時間の拡大を通じて、交流人口・関係人口の拡大を図り、ツーリズム産業のサステナビリティ向上と地域経済の活性化に貢献するとしている。
具体策の第1弾として、2026年4月から9月にかけて、JTBの首都圏店舗で首都圏発・東日本エリア着の商品を「鉄道＋航空」の立体観光型にカスタマイズして販売する。対象は東京、神奈川、千葉、埼玉の店舗で、総合提携店や一部店舗は除く。
同商品では、利用者のニーズに応じて往路・復路で鉄道または航空を選択できる。あわせて、商品を割安に購入できる旅行クーポンの配布キャンペーンも実施し、適用要件などの詳細は対象店舗で案内するとしている。
3社は、こうした商品展開を通じて、首都圏の利用者の移動体験や周遊意向など、多様なニーズを検証する考え。航空と鉄道を組み合わせることで、往路は地域を巡りながら現地へ向かい、復路は現地滞在時間を確保したうえで航空機で短時間に帰宅するなど、多様な旅行スタイルの提案につなげるという。
加えて、「魅力ある目的地づくり」に向けた取り組みも進める。地域に根差したツーリズムやテーマ性のある観光コンテンツとの連携、JTBの交流創造力を生かしたコンテンツ開発、各社の地域共創で開発したコンテンツの活用を推進するという。
情報発信面では、国内観光キャンペーンや海外ネットワークを活用し、東日本エリアの魅力を国内外に発信する。開発したコンテンツを組み込んだ訪日客向け商品の企画・提案も行い、インバウンド誘客の強化を図る考え。
取り組みの一例として、JRグループの「ふくしまデスティネーションキャンペーン『しあわせの風ふくしま』」とJTBグループ国内旅行キャンペーン「日本の旬 東北」との連携を挙げた。東北エリアへの誘客促進と広域周遊の拡大を図るという。
このほか、「東北復興ツーリズム」と「みちのく潮風トレイル」を組み合わせた取り組みでは、現地体験コンテンツの深度化や教育旅行、企業研修旅行の誘致を目指す。認定NPO法人みちのくトレイルクラブと協力し、沿岸エリアの魅力発信も進めるのことだ。
さらに、出羽三山を題材としたスピリチュアルツーリズムにも取り組む。自然と調和した宗教文化や「生まれ変わり」の体験ができる観光地として、インバウンド需要の高まりを踏まえ、地域と連携した新たな旅行スタイルを提案するとしている。
プロモーション施策としては、2026年3月から羽田空港、伊丹空港、関西国際空港のデジタル広告を活用した情報発信を開始している。第1弾は3月下旬から4月下旬まで実施し、第2弾として5月以降も展開予定。放映内容は、青森県、秋田県、福島県など東日本エリアの桜の訴求と、立体型観光という旅行スタイルの喚起。