約4割が半年以上未使用の「放置バッテリー」を保有 74.1％が正しく廃棄できず
モバイルバッテリーのシェアリングサービス「CHARGESPOT（チャージスポット）」を運営するINFORICHは、モバイルバッテリー所有者300名を対象に、バッテリーの保管・廃棄実態に関するアンケート調査を実施し、結果を公表した。
調査の結果、半年以上使っていない「放置バッテリー」を1個以上保有している人は37.7％にのぼり、約4割が日常的に使用していないバッテリーを自宅に保管している実態が明らかになった。
また、複数のモバイルバッテリーを所有している人は46.7％であった。
自宅での保管場所については、「引き出しや棚、収納ボックスに他の物と一緒」が42.7％で最多となった。こうした保管状況から、引っ越し時の荷物整理で初めて存在に気づくケースも想定されるという。
バッテリーの安全確認については、「特に確認していない」が13.3％、「判断方法がわからない」が8.0％で、合計21.3％が安全性の確認を行っていない結果となった。また、「見た目（膨張など）で判断」が58.7％、「使用時の発熱で判断」が44.3％といった回答も見られた。
さらに、発火・爆発に関するニュースを見て「古いモバイルバッテリーに不安を感じる」と回答した人は74.7％にのぼった一方で、廃棄方法については「知らない」が61.4％、「知っているが実践していない」が12.7％となり、合計74.1％が正しく廃棄できていない状況にあることが明らかになったという。
不要になったモバイルバッテリーの処分状況を見ると、「未処分（自宅に保管したまま）」が35.7％となり、一定数が処分されずに保管されている実態も確認された。
今回の調査では、古いバッテリーに対する不安を感じている人が多い一方で、正しい廃棄方法を知らない、または実践できていない人が多いという、「リスクを認識しているが行動できていない」状況が浮き彫りになったとしている。
また、製品評価技術基盤機構（NITE）によると、モバイルバッテリーの発火リスクは「外部からの熱・エネルギー」「熱がこもる・物理的な圧迫」「電気回路のショート」といった要因で高まるとされているという。特に「充電ケーブルにつないだまま」「車内や直射日光の当たる場所」「引き出しやバッグの中で他の物と一緒に保管する」などの状況はリスクが高まる可能性があるとのことだ。
INFORICHは、新生活や引っ越しのタイミングで不要なモバイルバッテリーが見つかった場合には、メーカーや家電量販店、自治体の案内を確認の上、適切に処分することが重要であるとしている。
【調査概要】
調査期間：2026年3月9日～3月10日
調査地域：全国
有効回答数：300名
調査方法：インターネット調査
＜参考＞
INFORICH『モバイルバッテリーの保管・廃棄に関する実態調査』