グリーンコープ、外観に傷がある農産物も正規品として扱う方針に変更 猛暑と異常気象による被害拡大を受け
グリーンコープ共同体は、今夏の猛暑および異常気象による農産物被害の拡大を受け、生産者を支援するため出荷基準を見直したと発表した。
これにより、これまで規格外とされてきた外観の傷や形状のばらつきがある農産物でも、食味や安全性に問題がなければ通常品として取り扱うという。販売価格も従来品と同水準に設定し、生産者の経済的損失を抑える狙いがある。
同対応により、本来であれば廃棄や値下げの対象となる作物も出荷が可能となり、流通を通じて組合員の食卓へ安定的に届ける仕組みが維持されるとしている。
北海道では、6月から7月にかけての干ばつと高温の影響により、人参が丸みを失い平たい形状になるなどの異常が発生している。また、馬鈴薯も同様の理由で小玉傾向が顕著になっているという。
九州地方では、猛暑の影響でピーマンが赤く変色する事例が昨年に続き多発しているとのことだ。
さらに果樹産地でも被害が拡大しており、青森県ではカメムシの被害により、りんごの果面に凹みや変色が見られるという。長野県では5月末の雹害や7月末の突風により枝折れが発生し、圃場によっては果実の50％以上が被害を受けていると説明している。
同共同体は今後も、生産者と組合員をつなぐ産直の仕組みを維持しながら、農業の持続可能性と食の安定供給に取り組むとしている。