喫茶店の倒産が急増　2024年度は過去最多ペースに　コーヒー豆高騰が経営を圧迫

帝国データバンクは、喫茶店（カフェ）の倒産状況について調査を行った。

2024年度の喫茶店の倒産件数（負債1000万円以上、法的整理）は、2月までに66件に達した。前年度の通年倒産件数（68件）を上回るペースで推移しており、年度累計で過去最多の2018年度（73件）を超える可能性があるという。倒産した喫茶店のうち、8割以上は資本金1000万円未満の中小零細企業だった。

カフェの需要は回復傾向にあり、家計調査のデータを基に推計した1世帯（二人以上）のコーヒー購入杯数は、2024年度（1月まで）で月平均1.8杯となり、コロナ禍前の水準に戻ったという。しかし、原材料費や人件費の高騰が店舗運営に大きな影響を及ぼしている。

2023年度の喫茶店の業績状況では、約4割が赤字に陥り、業績悪化を示した店舗は7割にのぼった。特に、コーヒー豆の仕入価格が大幅に上昇しており、アラビカ種の価格は円安の影響を受けて2024年度平均で1キロ900円を超えた。これは前年度比1.4倍、コロナ禍の2020年度比で2.5倍の水準であるという。さらに、小麦粉や乳製品、電気・ガス代、アルバイトの人件費、都市部のテナント料も上昇し、喫茶店の経営環境は一層厳しくなっているとのことだ。

一方で、喫茶店の多くは価格転嫁が進んでおらず、利益の確保が難しい状況が続いているという。喫茶店は客単価が低く、回転率も高くない業態であり、コンビニコーヒーや大手チェーンとの競争激化が価格設定の制約となっている。消費者の節約志向が強まり、値上げが難しい状況の中で、コスト高に耐え切れず倒産する中小零細店が増加している。

一部では、高級コーヒーやスペシャルティコーヒーの需要を取り込むことで成長する喫茶店も見られるほか、ブランド力のある店舗やオンライン販売を活用することで一定の売上を維持するケースもあるという。

今後、チェーン店との差別化を図るため、コーヒーの品質やブランド戦略がより重要になるとみられるとしている。

【調査概要】

集計期間：2000年4月1日～2025年2月28日まで
集計対象：負債1000万円以上・法的整理による倒産

＜参考＞
帝国データバンク『「喫茶店」の倒産動向（2024年度）』