Indeed Japanは、20～59歳の正社員で、直近2年以内に転職経験のある男女、計2,209名を対象に、「転職時の賃金上昇に関する調査」を実施し、結果を公表した。

1．事前調査

現在就業中の20～59歳で、現在の職場に正社員から正社員で転職して入社した時期が2年以内だった男女計2,209名を対象に調査。集計は、「令和4年就業構造基本調査」を用いて、正社員の性年代の構成比にあわせて補正。

＜転職による賃金上昇の実態＞

・転職によって賃金が上がった人の割合：転職者全体の43.0％
・転職によって10％以上賃金が上がった人の割合：転職者全体の13.8％

過去2年以内に転職した正社員（2,209名）に、現在の勤務先に入社が決定したときに合意した年収が転職前の年収と比べてどのように変化したかを尋ねた結果、「給与が上がった」と回答した人は全体の43.0％という結果に。

そのうち、厚生労働省の雇用動向調査でも賃金変動の指標とされている「10％（1割）以上」賃金が上がった人は、全体の13.8％。一方、賃金が下がった人は全体の29.8%、変わらなかった人は全体の14.8％となった。

転職による賃金の変化

・転職者全体の転職時の賃金上昇率：平均+0.9％
・転職で賃金が上がった人の転職時の賃金上昇率：平均+10.9%

転職者に転職時の賃金上昇率について尋ねた結果、転職者全体の賃金上昇率は平均+0.9％となった。

一方、賃金が上がった人（全体の43.0%、949人）における賃金上昇率は平均+10.9%となり、全体の平均を大きく上回り、乖離が見られる。

賃金が上がった人と比較し、転職者全体の賃金上昇率が低いことは、転職者の約3割が転職前よりも賃金が下がっていることに起因していると同社は考察している。

転職時の賃金上昇率

2．本調査

現在就業中の20～59歳で、事前調査で現在の職場に正社員から正社員で転職して入社した時期が2年以内だった人のうち、男女計1,200名を対象に調査。性別×年代（10歳刻み）×転職前後で年収が上がった⇔上がらなかった、の均等割付を実施。

＜転職によって賃金上昇を希望していた人の賃金上昇率＞

・賃金上昇を希望していた人の実際の賃金上昇率：平均+4.7%

転職によって、前職よりも給与・年収を上げたいと思っていたかを尋ねたところ、賃金上昇を希望していた割合は本調査回答者の69.4%という結果に。

転職で重視することは、賃金上昇のみならず、ワークライフバランスや仕事のやりがい、働き方など多様であることから、転職によって賃金上昇を希望していない人が約3割いる結果となったと考えられるという。

また転職による賃金上昇を希望していた人の転職時の実際の賃金上昇率は、平均+4.7%となった。

＜賃金上昇率が高かった人の転職先企業の特徴＞

・転職時に賃金上昇率が高かった（10％以上）人の転職先企業の特徴：「事業が拡大している」「柔軟な働き方の選択肢がある」

転職者1,200名に対し、転職によって入社した企業の特徴を尋ね、賃金上昇率が高かった人の転職先企業の傾向を調査。

賃金上昇率が「10％以上」の人（201名）を、賃金上昇率が高かった人として区分し、賃金が上がらなかった人（600名）と比較して、差が大きかったものを調べた結果、転職先企業の特徴は賃金上昇率が高かった人と賃金が上がらなかった人の差が最も大きかったのは「事業が拡大している」となった。

次いで「柔軟な働き方の選択肢がある」「本社が大都市圏にある」「業績がよい」「上場企業である」が続く。

賃金上昇率が高かった人の転職先企業の特徴として、企業の事業成長性に加え、働き方の柔軟性が上位となっている点がポイントだと同社は考察している。

賃金上昇率が高かった人の転職先企業の特徴

＜賃金上昇率が高かった人がアドバイスする転職先企業の選び方＞

・転職時の賃金上昇率が高い（賃金上昇率+10%以上）人が、転職によって賃金上昇を目指す人へアドバイスする企業選びのポイント、「柔軟な働き方の選択肢がある企業」がトップ

転職による賃金上昇率が10％以上の人に、転職で賃金を上げたいと思っている人への企業選びのアドバイスについて尋ねたところ、1位「柔軟な働き方の選択肢がある」19.3%、2位「業績がよい」18.7%、3位に同率で「成長分野の産業」「上場企業」14.5%という結果に。

業績のよさや上場企業であるかという点よりも柔軟な働き方がトップとなっており、前述の賃金上昇率が高かった人の実際の転職先企業の傾向とも合致。

この結果から同社は、転職によって賃金上昇を目指す人にとって、企業選びのひとつの指標となるかもしれないとしている。

賃金上昇率が高かった人がアドバイスする転職先企業の選び方

【調査概要】
調査主体：Indeed Japan
調査対象：
1．事前調査
現在就業中の20～59歳で、現在の職場に正社員から正社員で転職して入社した男女計12,597名のうち、その転職時期が2年以内だった2,209名
2．本調査
現在就業中の20～59歳で、現在の職場に2年以内に正社員から正社員で転職して入社した男女計1,200名
調査の割付方法：性別×年代（10歳刻み）×転職前後で年収が上がった・上がらなかった、の均等割付
補正：同調査は補正なし、事前調査のみ「令和4年就業構造基本調査」を用いて、正社員の性年代の構成比にあわせて補正
調査方法：インターネット調査
調査期間：2024年2月7日～2月14日
※構成比（％）、差分（pt）は小数第2位以下を四捨五入しているため、合計が100％にならない場合や小数第1位までの計算とは数値が異なる場合あり。

＜参考＞
Indeed Japan『転職における賃金に関する調査』