ビジネスパーソンの6割強は「リモートワークができる働き方」を希望　一方で企業の約4割はリモートワーク不可　dodaが調査を実施

パーソルキャリアが運営する転職サービス「doda（デューダ）」は、22～59歳のビジネスパーソン15,000人を対象に「リモートワーク・テレワークの実態調査」を実施し、その結果を公表した。

■約半数の人が、勤め先の会社でリモートワークが「認められている」と回答

同調査で、勤めている会社でリモートワーク・テレワークが認められているかどうかを聞いたところ、「認められている」と回答した人は全体の51.2％で、「認められていない」の37.7％を上回った。

また、「認められている」と回答した人が実際にリモートワークを行っているか聞くと、「実施している」が27.4%、「制度上は認められているが、現在は実施していない」が23.8%という結果に。

さらに、「認められていない」と回答した人の中で、「制度上、期間限定で認められたことはあるが、直近3カ月（2023年6～8月）は認められていない」と答えた人に対して、認められなくなったタイミングについて尋ねたところ、「新型コロナウイルス5類移行後（2023年5月～）」と回答した人が23.7％で最多に。

■リモートワークが認められている人の約6割が「リモートワークは今後も継続される」

リモートワークが認められている人に対し、リモートワークが今後も継続されるか聞いたところ、「継続」と回答した人は57.2％。一方で「継続」と答えた人のうち、11.2%が「リモートワークができる日数が減少する」と回答。

また、週に何日リモートワークしているか聞くと、「わからない」を除く最も多い回答が「週2～3日」で20.4％、次いで「週1日」が19.2％という結果に。

■「リモートワークが廃止、減ることで不安などを感じる」と回答した人は全体の36.9％

リモートワークが「廃止」・「減少」すると回答した人に対して、不安・困難・不満の有無について尋ねたところ、「ある」が16.1%、「ややある」が20.8%となり、約4割の人が何らかの不安感を抱えていることが明らかになった。

また、不安・困難・不満の内容については、「子育てや介護」と「仕事」との両立がもっとも多く、出勤することで生じる人間関係や仕事環境のストレスも上げられたという。

一方で、リモートワークが「廃止」・「減少」したことによるメリットは、出社によるコミュニケーションの取りやすさという回答が多かった。また、働く環境が整っている会社の方が作業効率は高まるという声もあったという。

■全体の6割強が「リモートワークができる働き方」を希望

希望の勤務スタイルについて聞くと、「ハイブリッドワーク（リモートワークと出社の組み合わせ）」が41.5％と最多に。「自宅などでリモートワーク（在宅勤務・テレワーク）」の19.7％と合わせると、全体の6割強が、リモートワークができる働き方を希望していることが明らかになった。

【調査概要】
調査対象：22～59歳の男女
対象者雇用形態：正社員
調査手法：ネットリサーチ会社を利用したインターネット調査
調査期間：8月23日～9月1日
有効回答数：15,000件

＜参考＞
転職サービスdoda「働き方や働く場所はどう変わった？リモートワーク・テレワークの実態調査」