約半数がコロナ禍でテレビの視聴頻度「減った」と回答 20代は82％が「テレビ離れ」の意識あり

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キャリアや就職・転職に特化した匿名相談サービス「JobQ」を開発・運営するライボの調査機関「Job総研」は、811人の社会人男女を対象に「2023年媒体利用の実態調査」を実施し、結果を公表した。

回答者全体の811人に普段利用している媒体を聞くと、「インターネット」が85.5%で最多に。次いで「SNS」が80.6%、「テレビ」が50.9%と続く。

また、同回答者にコロナ禍前後で利用頻度が増した媒体を聞くと、「SNS」が63.4%で最多となり、次いで「インターネット」が59.7%、「テレビ」が12.5%となった。

各媒体の利用者ごとに利用目的を聞くと、6つの媒体のうちインターネット・SNS・テレビ・新聞・ラジオの5媒体で「時事やニュースの情報取得」の回答が最多。

なお、同回答者に各媒体に求めることを聞いたところ、インターネット・SNS・ラジオの3媒体では「即時的な情報取得」が最多にとなり、テレビ・新聞・雑誌の3媒体では「網羅的な情報取得」の回答が最多となった。

回答者全体の811人にテレビの1日あたりの視聴時間を聞くと、最も多いのは「ほとんど視聴しない」で30.1%。

また、同回答者にコロナ禍前後でのテレビの視聴頻度を聞くと「減った派」が51.3%と過半数を占め、内訳は「とても減った」11.8%、「減った」17.4%、「どちらかといえば減った」22.1%という結果に。

回答者全体の811人に居住地のテレビの有無を聞くと「ある派」が65.4%で過半数を占め、「ない派」は「ない」19.5%、「過去にあった」12.8%を合算した32.3%となった。

居住地に現在テレビがないと回答した262人にその理由を聞くと、上位3つの回答は「他の媒体で代用している」が43.5%で最多、次いで「見る暇がない」が22.9%、「スペースがない／勿体ない」が20.2%と続いている。

回答者全体の811人に自身のテレビ離れを感じるかを聞くと「感じる派」が76.4%と過半数を占め、内訳は「とても感じる」36.4%、「感じる」20.6%、「どちらかといえば感じる」19.4%となった。

年代別の回答では20代の「感じる派」が82.0%で最多となり、次いで30代が75.1%、40代が74.2%、50代が65.0%と、年齢層が低いほどテレビ離れを感じている結果となっている。

回答者全体の811人にテレビコンテンツの必要性を聞くと、必要だと「思う派」が70.9%と過半数を占めた。内訳は「とても思う」12.8%、「思う」22.9%、「どちらかといえば思う」35.2%。

また同回答者に今後テレビに求めるものを聞くと「リアル」が32.1%で最多となり、次いで「エンタメ性」が30.9%、「情報取得の速さ」が28.2%と続いている。

【調査概要】
調査対象者：
・現在職を持つすべての社会人
・JobQ Town（ジョブキュータウン）登録者
調査条件：全国／男女／20～50代
調査期間：2023年10月4日～10月9日
有効回答数：811人（男性6／女性4）
調査方法：インターネット調査

＜参考＞
Job総研『2023年媒体利用の実態調査』

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