7割以上の企業がコロナ禍以降フリーアドレスを導入 社員の半数以上が「誰がどこにいるかわからない」「座席が足りない」と課題も
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oViceは、フリーアドレスを導入している企業（従業員数300名以上）で、リモートワークと出社のハイブリッドワークをしている現場社員103名を対象に、フリーアドレスに関する実態調査を実施し、その結果を公表した。
■7割以上の企業がコロナ禍以降にフリーアドレスを導入
いつからフリーアドレスを導入しているかと質問したところ、「2019年以前」は21.4%のみとなり、7割以上の企業がコロナ禍以降にフリーアドレスを導入していることがわかった。
■フリーアドレス導入の目的、最多の「オフィススペースの有効活用」に加えて、「コミュニケーションの活性化」や「自律的な働き方促進」なども
フリーアドレスを導入している目的について聞いたところ、「オフィススペースの有効活用」が64.1%、「コミュニケーションの活性化」が49.5%、「社員一人ひとりの自律的な働き方の促進」が36.9%という結果に。コストや効率だけでなく、社員の働き方に変化を促すことも目的としていることが明らかになった。
■フリーアドレス導入により、各種効果を実感している社員は4割未満
フリーアドレス導入により効果があったと感じることを聞いたところ、「オフィススペースの有効活用」が38.8%、「コミュニケーションの活性化」が31.1%、「社員一人ひとりの自律的な働き方の促進」が24.3%という回答が得られた。
各項目で4割に満たず、「コミュニケーションの活性化」を実感しているのは3割程度、効果が「特にない」と感じている社員が2割以上いることがわかった。
■フリーアドレスの課題、「誰がどの座席にいるかわからない」が約6割
フリーアドレスの課題については、「誰がどの座席にいるかわからない」が56.3%、「座席が足りないときがある」が50.5%、「特定の人が同じ座席に座り続ける」が42.7%という結果に。
【調査概要】
調査タイトル：フリーアドレスに関する実態調査
調査対象：フリーアドレスを導入している企業（従業員数300名以上）で、リモートワークと出社のハイブリッド
ークをしている現場社員103名
調査期間：8月31日〜9月4日
調査機関：IDEATECH
調査方法：インターネット調査
＜参考＞
oVice 「フリーアドレスに関する実態調査」