ソニー、CDP主催の気候変動と水資源管理の調査にて最高評価を獲得 長期的な「環境負荷ゼロ」の実現へ
ソニーグループ（以下、ソニー）は、CDPの気候変動と水資源管理に関する調査において、それぞれ最高評価である「Aリスト」企業に選定されたと発表した。
気候変動は今回が6回目の選定、水資源管理は今回が5回目の選定となる。
ソニーの事業は、地球環境が健全であってこそ成り立つという認識のもと、持続可能な社会を目指して、環境に対する取り組みを長期視点で継続しているという。
2010年に発表した環境長期計画「Road to Zero」のもと、現在は、2021年度から2025年度までの環境中期目標「Green Management（グリーンマネジメント）2025（以下、GM2025）」を策定し、活動しているとのことだ。
気候変動に関しては、GM2025において、事業所における電力使用量のうち再生可能エネルギー由来の電力を15％以上にするという目標を掲げ、活動を推進。欧州地域に続き、2020年度には中国地域において、事業活動で使用する電力を100％再生可能エネルギーに置き換えているという。
また、Sony Device Technology （Thailand） Co., Ltd.においては、グループ最大規模の太陽光パネルを設置し、今年度中に再生可能エネルギー電力100％を達成する見込みであるとのことだ。
エレクトロニクス製品における省エネ化を推進するほか、イメージセンサーにAI処理機能を搭載したインテリジェントビジョンセンサー「IMX500」による消費電力削減への貢献など、事業を通じた取り組みも進めているとしている。
水資源管理においては、排水の再利用により、水使用量の削減に取り組んでおり、大量の水を必要とする半導体の製造事業所の一つであるソニーセミコンダクタマニュファクチャリング 長崎テクノロジーセンターでは、半導体の製造工程で使用したガスを無害化するガス除害装置の排水再利用に取り組み、約80％の排水を再利用している。
また、Sony Technology （Thailand） Co., Ltd.においては、排水を空調用の冷却塔の補給水に利用するリサイクルプラントを設置し、2020年度の水道水の使用量は2015年度比で約25％を削減したとのことだ。
ソニーは今後も長期的な「環境負荷ゼロ」の実現を目指して、サプライチェーン全体での環境負荷低減活動や環境に配慮した製品・サービスの創出に取り組み、持続可能なより良い社会の実現に向けた事業活動を推進していくとしている。