中小製造業の91.1％が中東情勢の影響を実感 原材料高騰と価格転嫁難で利益圧迫続く
NCネットワークは、製造業ビジネスマッチングプラットフォーム「エミダス」の会員企業を対象に、「中東情勢に伴う製造業への影響・景況感調査」を実施し、結果を公表した。
調査によると、中東情勢が事業全体に「影響がある」「やや影響がある」と回答した企業は91.1％に達した。多くの中小製造業が経営への影響を実感している状況が浮き彫りになった。
特に、電気代や燃料費、原材料価格の高騰による影響が大きいという。8割を超える企業が、電気代・燃料費・原材料価格の上昇について「影響がある」「やや影響がある」と回答。アルミや樹脂、鋼材（ステンレス・真鍮など）の価格高騰に加え、切削油、ゴム製品、梱包資材など副資材全般の値上がりを懸念する声も多く寄せられたという。
また、「単価は過去最高水準まで上がっているが、価格転嫁が追いつかない」といった声も目立ち、コスト増加が利益を圧迫している構図が見られた。
原材料調達への影響については、61.6％の企業が「影響がある」「やや影響がある」と回答した。特に、樹脂材料やシンナー・溶剤関連の入手難、納期遅延に関する回答が多く寄せられたという。メーカーによる数量制限や出荷停止も発生しており、「前年同月と同量までしか購入できない」といった具体的な声もあったとしている。
さらに、タングステンなどレアアース系材料の不足によって、機械部品や金型、半導体関連製品などが完成できないケースも確認された。
受注量への影響については、「影響がある」「やや影響がある」と回答した企業が46.8％だった一方、収益への影響については80.7％に達したとのことだ。自動車関連や半導体製造装置分野では、「注文は来ているが、材料不足や部材未着によって生産できない」といったケースが複数報告されているという。
一方で、樹脂製品分野では、値上げ前の駆け込み需要や先行確保の動きも見られ、一時的に生産量が増加している企業もあったとしている。
【調査概要】
調査主体：NCネットワーク
調査期間：2026年4月7日～4月17日
調査方法：WEB調査
調査対象：エミダス会員企業
回答社数：149社
＜参考＞
NCネットワーク『中東情勢に伴う製造業への影響・景況感調査』