狭小物件に住む人の9割超が「理想の暮らし」を断念した経験あり 約8割が住空間を確保するための「工夫」を実践
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寺⽥倉庫が運営する、宅配型トランクルームサービス「minikura（ミニクラ）」は、東京都内23区内狭⼩物件（※）に住む20代〜60代の男⼥500名を対象に「住まいの収納実態と⼯夫」に関する調査を実施し、その結果を公表した。
■約8割が住空間の確保に「⼯夫」あり。⼀⽅で満⾜度に課題が残る結果に
東京都内23区内狭⼩物件に住む20代〜60代の男⼥500名を対象に、現在の住まいにおいて、⽣活空間を確保するための⼯夫について調査したところ、「⼯夫している」「⼩さなことだが⼯夫していることはある」と回答した⼈は、全体の79.8%に達した。多くの⼈が限られた居住スペースをより快適に活⽤しようと、前向きなアクションを起こしている実態がうかがえる。
一方、その⼯夫の結果「現在の部屋の状態で不満はなくなったか」という質問に対しては、「全く不満はない」と回答した⼈はわずか3.9％にとどまった。「何らかの不満が残っている」と回答した⼈は累計で96.1%にのぼり、居住スペースを確保しようとする試⾏錯誤の多さに反して、理想の住環境の実現には依然として課題が残っていることが浮き彫りになった。
■狭⼩物件においては、スペース確保のための⼯夫が居住エリアを圧迫する⼀因にも
⽣活空間を確保するための具体的な⼯夫（複数回答）としては、「収納棚・ラック・カラーボックスを設置している（45.6%）」が最も多く、次いで「使わないモノは定期的に処分するようにしている（32.6%）」「モノを増やさないよう購⼊⾃体を控えている（26.6%）」が続いた。
部屋を⽚付ける⽬的で購⼊した収納グッズや家具が増えたことで、「かえって床⾯積や居住スペースが狭くなった」と感じたことがあるか聞いたところ、「よくある」「時々ある」と回答した⼈は合わせて68.7%となった。「たまにある」等を含めると9割以上の人が、収納を増やすことで逆に居住スペースが削られてしまうという経験をしていることがわかった。
狭⼩物件において、モノを収めるための⼯夫が、結果として⽣活空間を物理的に圧迫してしまうという事象が共通の悩みとなっていることがうかがえる。
■狭⼩物件で「やりたいことや理想の暮らし」を諦めた経験がある⼈が9割以上。購⼊を断念した経験がある⼈は9割超えに
住まいの広さの問題で「やりたいことや理想の暮らしを諦めた経験」があるか聞いたところ、程度の差はあるものの、「ある」と回答した⼈は計94.0%に達した。
さらに、「モノの購⼊をためらったり断念したりした経験」がある⼈も94.8%にのぼり、居住スペースの制限が、⽇々の⽣活の楽しみや購買意欲を⼤きく抑制していることが明らかに。
特に、購⼊を諦めたモノのジャンルでは「インテリア・装飾品（37.8%）」が最多となり、次いで「服・靴・バッグ（29.1%）」「⽇⽤品・ストック品（25.9%）」が上位に。⽣活必需品だけでなく、暮らしを彩るアイテムまでもが「置き場所」の制約によって、⼿に取る選択肢が狭まっている状況がうかがえる。
住まいの広さが原因で諦めたコトについて詳しく聞いたところ、「掃除しやすく⽚付いた部屋づくり
（41.1%）」がトップとなり、次いで「家の中でゆったりくつろげる空間（33.8%）」が挙がった。本来リラックスするための場所であるはずの⾃宅において、「⽚付けやすさ」や「くつろぎ」の実現を難しく感じている層が⼀定数存在することが判明した。
こうしたなか、8割以上の⼈が「使⽤頻度が低いモノは買わない」や「⼀つ買ったら⼀つ⼿放す」、「収納する場所が決まるまで買わない」といった⾃分なりのマイルールを実践していることがわかった。一方、⾃分なりの⼯夫を凝らしていてもなお、多くの⼈が理想の暮らしを諦めざるを得ないという結果になった。
■住空間の悩みを抱える⼈は約9割にのぼる⼀⽅、宅配型トランクルームの利⽤経験者はわずか1割
9割以上の⼈が「スペースの問題で理想を諦めた経験」がある⼀⽅で、宅配型トランクルームを現在利⽤している⼈はわずか10.4%だった。利⽤しない理由のトップは「料⾦が⾼そう（52.0%）」という回答だった。
一方、「⽉ワンコイン（500円以下）」という具体的な価格を提⽰したところ、3⼈に1⼈が利⽤を前向きに考える意向を⽰した。宅配型トランクルームのサービス理解を深めることで、これまで個⼈の⼯夫だけでは解決できなかった「スペース不⾜」を解消し、諦めていた理想の暮らしの実現に近づく⼤きな可能性がうかがえる。
【調査概要】
調査⽅法：インターネット調査
調査期間：2026年2⽉3⽇〜2026年2⽉4⽇
調査対象者：国⼟交通省の定める最低居住⾯積⽔準（単⾝者25平方メートル、2⼈以上の世帯10平方メートル×世帯⼈数＋10平方メートル）以下の住居に住む20〜60歳の男⼥ 計500名
エリア：東京都内23区内
（※）国⼟交通省の定める最低居住⾯積⽔準（単⾝者25平方メートル、2⼈以上の世帯10平方メートル×世帯⼈数＋10平方メートル）以下の住居を対象とする
＜参考＞寺⽥倉庫『「住まいの収納実態と⼯夫」に関する調査』