2026年、約8割が「投資拡大」に意欲的な傾向 新たに始めたい投資先は「株式投資」がトップ
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WOZは、現在何らかの投資を行っている20～60代の男女を対象に、「2026年人気の投資先の予測」に関する調査を実施し、結果を公表した。
■2026年、投資先を「増やす予定がある」「検討中」は約8割
はじめに、「現在、あなたが投資しているもの」について尋ねたところ、「投資信託（64.3％）」と回答した人が最も多く、「株式投資（63.4％）」「外貨預金（15.3％）」となった。
「投資信託」と「株式投資」がともに約6割となり、圧倒的な支持を集めていることがわかる結果に。これらは、NISA制度の普及や比較的少額から始められる手軽さ、長期的な資産形成への適合性が評価されているためと同社は考察している。
続いて、「2026年は現在よりも投資先を増やす予定はあるか」と尋ねたところ、「増やす予定がある」「増やしたいと思っているが検討中」を合わせると約8割に達し、多くの人が現状維持にとどまらず、さらなる投資拡大に意欲的であることが示された。
また、前問で「増やす予定がある」「増やしたいと思っているが検討中」と回答した人に「投資先を増やしたい理由」について尋ねたところ、「分散投資を強化したい（49.2％）」と回答した人が最も多く、次いで「将来への不安が強くなった（33.5％）」「物価上昇の影響を感じた（29.4％）」と続く結果に。
【右】投資先を増やしたい理由
■2026年に“新しく始めたい投資先”は「株式投資」「投資信託」「金・銀・プラチナ」が上位に
次に、具体的な投資先の意向について、引き続き2026年は現在よりも投資先を「増やす予定がある」「増やしたいと思っているが検討中」と回答した人に「2026年に新しく始めたいと思う投資」と質問したところ、「株式投資（46.9％）」と回答した人が最多となった。
次いで「投資信託（40.0％）」「金・銀・プラチナ投資（14.8％）」と続く結果に。
現在行っている投資と同様に「株式投資」と「投資信託」が人気を集めており、わずかではあるが「株式投資」が最多となった。また、「金・銀・プラチナ投資」も上位になり、実物資産への関心が高まっていることがうかがえる。
また、「どの程度の金額で新しく始めたいと思う投資を開始したいか」と尋ねたところ、「1万円～5万円未満（14.5％）」と回答した人が最多で、次いで「100万円～300万円未満（14.3％）」「10万円～20万円未満（12.1％）」となった。
【右】どの程度の金額で新しく始めたい投資を開始したいか
数ある投資商品の中から、どのような基準を重視して具体的な投資先を選んでいるのか、「新しく始めたいと思う投資先を選んだ理由」について尋ねたところ、「安定したリターンが見込める（36.1％）」と回答した人が最も多く、次いで「成長性が高いと感じた（28.5％）」「リスクが比較的低い（23.7％）」と続く。
一方、新しい分野に挑戦するにあたって、懸念していることや不安に感じることはあるのか、「新しく始めたいと思う投資先について、どのような不安を感じるか」を質問。
その結果、「リスクや損失の可能性が読めない（36.4％）」と回答した人が最多で、十分な知識がない（30.3％）」「始めるタイミングが適切か判断がつかない（21.7％）」となった。
【右】「新しく始めたいと思う投資先について、どのような不安を感じるか
「新しい投資を始める際、どの情報源を参考にするか」と尋ねたところ、「WEBメディア（35.9％）」と回答した人が最も多く、「証券会社・金融機関の資料（34.4％）」「YouTubeなどの動画解説（24.5％）」となった。
手軽にアクセスできる「WEBメディア」や「YouTubeなどの動画解説」が上位に挙がり、また、信頼性の高い「証券会社・金融機関の資料」も重視されている結果に。
■将来に不安を感じる要因は「物価の上昇」や「老後資金への不安」
「現在の生活や社会情勢において、将来に不安を感じる要因」について尋ねたところ、「物価の上昇（59.0％）」と回答した人が最も多く、「年金や老後の資金が不十分（54.0％）」「収入の伸び悩み（30.9％）」となった。
約6割が「物価の上昇」を挙げており、インフレが家計に与える影響を深刻に捉えていることが明らかに。また、「年金や老後の資金」への不安も約半数となり、公的保障だけでは不十分であるという認識が定着していると同社は考察している。
【右】将来的に、投資を通じて実現したいこと
最後に、「将来的に、投資を通じて実現したいこと」について尋ねたところ、「老後資金をしっかり準備したい（49.3％）」と回答した人が最も多く、「経済的自由を得たい（46.4％）」「不労所得を得て生活に余裕を持ちたい（28.9％）」となった。
「老後資金の準備」が最多になり、長期的な視点での生活安定を最優先していることがわかる。同時に、「経済的自由」や「不労所得」への希求も強く、労働収入だけに依存しないライフスタイルを目指す傾向も見られる結果となった。
【調査概要】
調査期間：2025年12月12日～2025年12月15日
調査方法：PRIZMAによるインターネット調査
調査人数：1,006人
調査対象：調査回答時に現在何らかの投資を行っている20～60代の男女と回答したモニター
調査元：合同会社WOZ
モニター提供元：PRIZMAリサーチ
＜参考＞
WOZ『「2026年人気の投資先の予測」に関する調査』