変幻自在のAIキャラ──OpenAIが狙うAIのパーソナライゼーション

AIに「ポートフォリオの状況は？」と聞くと、堅苦しい分析データが返ってくるのが普通だ。一方、「お前、完全にやられたな」と友達口調などで応答するパーソナライズAIが普及の予兆を見せている。

ChatGPT開発企業であるOpenAIが2025年10月に買収したRoiは、このようなパーソナライズAI体験を実現するフィンテックアプリだ。

Roiは2022年の設立以来、株式、暗号資産、不動産、NFTといった多様な資産を一元管理できるプラットフォームとして、Spark CapitalやGradient Venturesなどから総額360万ドルの資金を調達してきた。

最大の特徴は、ユーザーの職業や好みに応じてAIアシスタントの口調や分析スタイルを変える点にある。登録時にユーザーが自分の職業や希望する話し方を入力すると、AIがそれに合わせた応答を返す仕組み。フォーマルなデータ重視のアドバイスから、カジュアルでユーモラスな対話まで、幅広いトーンに対応している。

この機能の特徴を端的に示す事例がある。あるユーザーは登録時に「脳が腐ったZ世代の子供のように話して。できるだけ少ない言葉で、好きなだけ皮肉を言っていい（※）」と入力した。このユーザーがポートフォリオの状況を尋ねたところ、Roiは「Suje、お前は完全にやられたな。関税発表のせいで、今日は3万2,459ドル12セントの損失だ。でもリスク選好を考えると、押し目買いのチャンスかもな」と応答。まるで友人が励ますような口調で、複雑な投資判断を伝えた。

今回の買収は「アクハイヤー」と呼ばれる形式で、共同創設者でCEOのスジス・ヴィシュワジス氏のみがOpenAIに参加する。4人のチームのうち、移籍するのは同氏一人だけだ。Roiのサービスは10月15日に終了し、買収条件は非公開となっている。

（※）英語原文

入力：“Talk to me like I’m a Gen-Z kid with brain rot. Use as little words as possible and roast me as much as you want I don’t mind.”

出力：“Suje, you got cooked lil bro. Cause of the tariff announcements, you took an L today of $32,459.12…Based on your risk preference this might be an opportunity to buy the dip.”

企業84％「できてる」、消費者54％「できてない」── パーソナライズの深い溝

Roiのようなパーソナライズ機能への注目が高まる背景には、消費者の期待と企業の実態に大きな隔たりがあることが挙げられる。

Twilioの2024年に実施した調査によると、84%の企業が「良好」または「優秀」なパーソナライズされた顧客エンゲージメントを提供していると自己評価した。ところが、消費者側でこれに同意したのはわずか54%にとどまっている。

この30ポイントの認識ギャップは、企業がパーソナライゼーションの本質を捉えきれていない現実を浮き彫りにする。多くの企業は顧客の名前をメールに挿入したり、過去の購入履歴に基づいた商品を提案したりする程度で「パーソナライズしている」と考えているが、消費者が求めているのはより深いレベルの個別対応なのだ。

認識ギャップだけでなく、データ管理もパーソナライゼーションを阻む障壁の1つになっている。サイロ化されたシステム、古いテクノロジー、一貫性のないデータ品質が、意味のある個別対応を実現する能力を妨げている。たとえば、ある部門が保有する顧客の嗜好データが別の部門と共有されず、結果として顧客は同じ質問を何度も繰り返す羽目になる。

2025年以降は、こうした課題への対応が本格化する見通しだ。企業はデータの品質管理を改善し、統一されたエコシステムの構築に向かっている。カスタマーデータプラットフォームのような最新データ基盤への投資により、包括的で正確、かつ実用的な統一顧客プロファイルが構築されるためだ。

Deloitte Digitalのマネージング・ディレクター、デイビッド・チャン氏は「誰もがリアルタイムのパーソナライゼーションを望んでいる。つまり、データはリアルタイムで収集、処理、キュレーションされ、リアルタイムで活用される必要がある」と指摘している。

一方で、パーソナライゼーションとプライバシーのバランスも重要な論点となっている。消費者は個別対応を期待する一方で、プライバシー保護も強く求める。倫理的なデータ収集と利用は、もはやプライバシー意識の高い顧客にとって交渉の余地のない必須条件になったというのが現状だ。

寝ている間にリサーチ、チャット内で即購入── OpenAIが描く”先回りAI”の未来

OpenAIによるRoi買収は、同社のパーソナライズ戦略における1つのピースに過ぎない。週7億人以上が利用するChatGPTを基盤に、OpenAIは複数の消費者向けサービスの展開を本格化させている。

その1つが2025年9月25日にリリースされた「Pulse」。月額200ドルのProユーザー向けのモバイルアプリとして提供されるもので、毎晩ユーザーの代わりにリサーチを実行する。ユーザーのチャット履歴、フィードバック、連携アプリから学習し、翌朝パーソナライズされた情報を配信する仕組みだ。

Pulseの特徴は、ユーザーが能動的に質問する必要がない点にある。たとえば、トライアスロンのトレーニングについて頻繁に会話していれば、次のステップの提案が自動的に届く。また、GmailやGoogleカレンダーと連携させれば、会議の議題案を作成したり、誕生日プレゼントの購入を促したり、出張先のレストランを提案したりと、より文脈に即した情報を受け取れるという。

2025年9月29日に発表された「Instant Checkout」もOpenAIのパーソナライズAI分野における布石の1つ。この機能により、米国のChatGPTユーザーはチャット内で直接商品を購入できるようになるのだ。まず米国のEtsy販売者から購入可能で、Glossier、SKIMS、Spanx、Vuoriなど100万以上のShopify加盟店も近日中に対応予定となっている。

一連のパーソナライゼーション機能により、ユーザーの好みを分析、どのような商品を求めているのかを先読みし、それを提案して購入まで一気通貫するショッピング体験が構築されつつある。

この機能の基盤となるのが、Stripeと共同開発した「Agentic Commerce Protocol」という新しいオープン規格。AIエージェント、消費者、企業が協力して購入を完了できる仕組みで、加盟店は既存の決済システムを変更することなく統合できる設計となっている。

これらのサービスに共通するのは、AIを「質問に答えるツール」から「先回りして行動する存在」へと変えようとする姿勢だろう。OpenAIは今後、さらに多くのアプリとの連携を進め、適切なタイミングで関連情報を届ける機能の拡充を予定している。

日本版パーソナライズAIの可能性──需要と信頼のギャップを埋める

日本市場でも、パーソナライズAIへの需要は確実に高まっている。Adobeが2025年5月に実施した調査によると、日本のマーケターの80%が「過去2年間でコンテンツ需要が高まっている」と回答した。その主な要因は「パーソナライズされた体験を求める顧客の期待」だった。

消費者側の期待も数字に表れている。Twilioが2025年6月に実施した調査では、日本の消費者の84%が「リアルタイムでパーソナライズされた対応があると購入意欲が高まる」と回答。一方で、56%が「自分に関係のない体験」に見切りをつけると答えており、パーソナライズの有無が購買行動を左右する実態が浮かび上がった。

しかし、日本企業の実装は需要に追いついていない。同調査で、国内企業の56%が「顧客を深く理解している」と自己評価したものの、「企業に理解されている」と感じる消費者はわずか20%と認識ギャップは36ポイントに及んだ。

さらに深刻なのが、信頼の問題だ。「個人データを安心して企業に預けられる」と答えた日本人はわずか7%で、グローバル平均の15%を大きく下回り、調査対象国中最低レベルとなった。プライバシーへの懸念が強い日本市場では、パーソナライズと信頼構築を両立させる必要がある。

実装が遅れる背景には、運用基盤の不足がある。Adobeの調査では、日本のマーケターの27%が「どのチャネルが有効か全く把握できていない」と回答。さらに54%が「インサイトは手作業でサイロ化されており、遅延がある」と認識しており、約8割がチャネル別パフォーマンス把握に課題を抱えていることが明らかになった。

ここに、Roiのようなパーソナライズ技術が入り込む余地がある。ユーザーの職業や嗜好に応じて口調を変えるAIは、日本特有の敬語文化とも相性が良い。上司には丁寧語、同僚にはフランクな言葉遣い、後輩には励ます口調。こうした使い分けは日本人の日常に根付いており、AIが相手に応じて調整できれば、より自然なコミュニケーションが成立すると考えられる。

また、消費者の73%が「自分自身でパーソナライズ設定を管理したい」と考えている点も重要だ。Roiのように、ユーザーが登録時に希望する話し方を選択できる仕組みは、この要望に応える形となる。AIに一方的に推測されるのではなく、自ら選択できる設計が、日本市場での信頼構築の鍵となるはずだ。

それでも、課題は残る。OpenAIがイタリアでGDPR違反により1,500万ユーロの罰金を科された経緯もあり、データ保護への慎重な対応は不可欠だ。だが、需要と技術、そして消費者の期待が揃いつつある今、日本市場でもパーソナライズAI時代の幕開けは近いと言えるだろう。

文：細谷 元（Livit）