日本での就労目指す外国人材の50％超が「5年以上の就労」を希望　在留資格でキャリアプランの希望などに違いも

ヒューマングローバルタレントは、PT. HUMAN MANDIRI INDONESIAの協力のもと、「特定技能」および「技能実習」クラスで日本語学習中のインドネシア人学生470名を対象に「日本での就労に関する意識調査」を実施し、結果を公表した。

■共通する「成長意欲」と「長期就労への願い」

日本で働きたい理由を聞いたところ、最大の就労理由は「キャリア・スキルの向上」となり、日本での経験を通じた自己成長への強い意欲がうかがえる結果となった。

希望就労期間は、両クラスとも「5年以上」が過半数（特定技能52.5%、技能実習57.2%）を占め、多くの企業が期待する「長期的な貢献」と候補者の希望が合致していることが判明。

また、特定技能クラスは33.9%が「永住も検討したい」と回答したのに対して、技能実習クラスは8.0%に留まっている。

■在留資格で鮮明になる「働き方」と「キャリアプラン」の違い

一方で、在留資格によって働き方の価値観や将来の展望には、明確な違いが見られた。

特定技能クラスの希望残業時間は「10～20時間」（32.2%）が最多だったのに対して、技能実習クラスは「40時間以上」（28.2%）が最多となり、ワークライフバランスを求める特定技能と、収入を重視する技能実習という対照的な姿が浮かび上がっている。

日本で働いた後の展望は、両クラスとも「長く日本で働きたい」が最も多く（特定技能66.1%、技能実習66.7%）、技能実習クラスは「自国に戻りたい」（30.4%）が特定技能クラスの18.6%より高く、各制度の趣旨を反映した結果となった。

■共通の不安は「人間関係」、求められるのは「安心して働ける環境」

日本での就労にあたり、両クラスが共通して抱える最大の不安は「差別や偏見がないか心配」（特定技能18.0%、技能実習17.0%）、次いで「人間関係に不安がある」（特定技能16.6%、技能実習14.6%）という結果に。

給与や待遇といった条件面だけでなく、外国人材が安心して能力を発揮できる、インクルーシブな職場環境の整備が、これまで以上に重要になっていることを示唆していると同社は分析している。

【調査概要】
調査期間：2025年7月10日～14日
調査対象：PT. Human Mandiri Indonesia特定技能・技能実習クラスを受講中の学生
回答者数：470名（特定技能59名＋技能実習411名）
調査方法：アンケート形式
回答者属性：
＜特定技能クラス＞
・人数構成59名（男性36名、女性23名）
・平均年齢22.6歳
＜技能実習クラス＞
・人数構成411名（男性335名、女性76名）
・平均年齢22.8歳

＜参考＞
ヒューマングローバルタレント『インドネシア「特定技能」「技能実習」候補者470名の本音を徹底解剖』