東京都港湾局など5者が次世代型ソーラーセル内窓の実装検証を8月開始 臨海副都心で脱炭素化推進
YKK APは、東京都港湾局や東芝エネルギーシステムズ、関電工、東京テレポートセンターと協定を締結し、臨海副都心青海地区のテレコムセンタービルにおいて、次世代型ソーラーセルを活用した建材一体型太陽光発電内窓の実装検証を8月5日から開始すると発表した。
この検証は、東京都港湾局が推進する「臨海副都心カーボンニュートラル戦略」の一環で実施される。既存ビルにおける次世代型ソーラーセル内窓の発電性能や、熱線反射ガラス越しでの実用性を検証し、脱炭素社会の実現とエネルギー安定供給に向けた技術開発を進めるという。
設置されるソーラーセルは、ペロブスカイトと呼ばれる結晶構造を利用した次世代型太陽電池。シリコン系太陽電池と比較して「薄く、軽く、フレキシブル」であり、設置場所の自由度が高いこと、製造技術の進展による大量生産とコスト低下が期待できること、主原料のヨウ素が日本国内でも多く産出されていることが特徴とされている。
検証は2026年1月20日まで行われ、東京都環境局の開発事業者向け支援事業からの助成も受けている。設置場所は、東京都江東区青海二丁目のテレコムセンタービル室内。
YKK APは、同検証を通じて建材と創エネ技術の融合による新たなエネルギーソリューションを模索し、実用化に向けた取り組みを加速するとしている。