新規学卒就職者の離職率を過去10年で分析 コロナ後の転職活動早期化の可能性
セレクションアンドバリエーションは、「2023年最新調査からわかる短時間労働者の賃金構造」に関する調査を実施し、新規学卒就職者の離職状況についての分析結果を公表した。
同調査では、厚生労働省が発表している資料をもとに、2024年10月までの新規学卒就職者の入社3年以内の離職率を分析。その結果、大卒の離職率は30%台前半、高卒は30%台後半であり、過去10年間で大きな変動は見られなかったという。また、大卒よりも高卒の離職率が高い傾向も一貫していることが判明したとのことだ。
さらに、コロナ前後（卒業年2019年～2021年）における事業規模別の離職率を調査したところ、大卒ではすべての事業規模で、高卒では常時使用する労働者が499人以下の事業において、2021年3月卒業者の離職率が直近2年間と比べて上昇していることが明らかになった。
同社は、コロナの影響により、新規学卒者の転職活動が今後さらに早期化する可能性があると指摘している。特に、就職活動において業界の成長性を重視する学生が増加し、将来的に安定して働ける企業を選択する傾向が強まると予測されるという。また、学生時代から自身の社会的役割を考え、主体的にキャリアを築こうとする動きも加速すると考えられるとのことだ。
同社は、企業が新規学卒就職者の採用・定着を進める上で、自社の業種や規模における離職率の平均を把握することが重要であると述べている。特に、採用段階で自社に適した人材を確保するとともに、入社後のフォローを充実させることが、早期離職防止の鍵になるとしている。
＜参考＞
セレクションアンドバリエーション『新規学卒就職者の離職状況の実態―コロナ後は新卒者の転職活動がさらに早期化する可能性あり―』