パーソルキャリアが運営する調査機関『Job総研』は、614人の社会人男女を対象に「2024年 年賀状の実態調査」を実施し、その結果を公表した。
■年賀状を送っていた年と今年の贈答有無
回答者全体の614人に過去年賀状を送っていた年を聞くと、コロナ禍前の2019年では86.6%だったものが、コロナ禍に入った2020年に33.1%まで減少。2021年〜2022年にかけて31.4%、28.2%と減少が続き、5類移行後の2023年は25.7%と、2019年をピークに半数以下になり、以降減少傾向に。
また今年度に年賀状を送る予定を聞くと「送らない派」が69.1%、「送る」が30.9%となった。
■年代別回答と送らない理由
年代別では20代の「送らない派」が77.7%で最多となり、次いで30代が68.6%、40代が63.5%、50代が53.2%という結果に。
また、今年度年賀状を送らないと回答した424人に送らない理由を聞くと「SNSで済ませるのが楽」が50.7%で最多となり、次いで「そもそも昨年時点で減っていた」が38.2%、「気を遣わせる・返信負担の回避」が29.2%だった。
■年賀状を返さなかった・返ってこない経験
回答者全体の614人に年賀状を返さなかった経験を聞くと「経験がある」が70.7%、「経験がない」が29.3%だった。
また、年賀状を送っても返ってこない経験を聞くと「経験がある」が79.6%、「経験がない」が20.4%という結果に。
■年賀状の廃棄・保管リスク意識
回答者全体の614人に受け取った年賀状は捨てづらいかを聞くと「捨てづらい派」が77.3%で過半数を占めた。
また、年賀状の廃棄・保管時の個人情報漏洩リスクを聞くと「リスクを感じる派」が52.6%で過半数を占めた。
■年賀状への義務感
回答者全体の614人に、年賀状だけの関係の人と実際に会う頻度を聞くと「3年以上会っていない」が78.7%で大多数となり、「1年に1回」が8.4%、「3ヶ月に1回」が6.5%、「半年に1回」が3.8%、「月1以上」が2.6%だった。
また、年賀状への義務感の有無を聞くと「義務を感じる派」が59.4%で過半数を占める結果に。
■年賀状文化と年始の挨拶の必要性
回答者全体の614人に年賀状文化の必要性を聞くと「不要だと思う派」が64.1%で過半数を占めた。また、年始の挨拶の必要性では「必要だと思う派」が64.2%で過半数を占める結果に。
【調査概要】
調査対象者：現在職を持つJobQ Town（ジョブキュータウン）登録者
調査条件：全国／男女／20~50代
調査期間：2024年11月27日〜12月2日
有効回答人数：614人
調査方法：インターネット調査
＜参考＞Job総研『2024年 年賀状の実態調査』