さんぽテラスは、会社の経営者と正社員の女性を対象に、「妊娠中の社員サポート制度」に関する調査を実施し、その結果を公表した。
■妊娠中の女性へのサポート制度は「勤務時間の短縮」が最多、制度が十分だと思う人は約6割
同調査で、会社にある妊娠中の女性へのサポート制度を聞くと、「勤務時間の短縮」が41.9％と最も多く、次いで「在宅勤務制度」が38.8％、「フレックスタイム制」が34.6％という結果に。
また、会社の妊娠中の女性へのサポート制度は十分だと思うか聞くと、16.7％が「とてもそう思う」、43.2％が「ややそう思う」、28.7％が「あまりそう思わない」、11.4％が「まったくそう思わない」と回答。
さらに、会社の妊娠中の女性へのサポート制度について回答した理由を聞くと、以下のような回答が得られた。
【とてもそう思う】
・妊婦にとって快適だと思うから（30代／女性／正社員）
・産休を取って、仕事復帰する人が多いから（30代／女性／正社員）
・かなり手厚いと思うから（50代／男性／経営者）
【ややそう思う】
・妊娠、出産をむかえた女性が今も活躍しているため（40代／女性／正社員）
・個別事情に配慮した勤務が可能になっているから（50代／男性／経営者）
・ある程度の融通は許可されていると思うため（50代／女性／正社員）
【あまりそう思わない】
・特別な対応は何もない（30代／女性／正社員）
・まだまだできることがあると思うから（40代／男性／経営者）
・もっと手厚いサポートでもよい（50代／男性／経営者）
【まったくそう思わない】
・少子化がすべてを物語っているから（30代／男性／経営者）
・サポート制度はあっても使いにくいから（30代／女性／正社員）
・そもそも上司に理解がないため（30代／女性／正社員）
■妊娠中の女性への対応についての悩みがある経営者が4割以上、「業務の振り分けや代替要員の確保」など
続いて経営者に対し、妊娠中の女性に対する会社としての対応についての悩みを聞くと、「はい」が44.6％、「いいえ」55.4％という結果に。
前問で「はい」と回答した229人に、どのような悩みがあるか聞いたところ、「業務の振り分けや代替要員の確保」が50.7％、「適切なサポート制度がわからない」が45.9％、「体調に合わせた柔軟な業務調整」が41.1％と続いた。
■妊娠中の女性に対し、今後「より柔軟な勤務形態の導入」や「キャリア支援プログラムの強化」を検討したいとの声
会社の妊娠中の女性へのサポート制度を充実させることで、どのような効果があると思うか聞くと、「従業員の定着率向上」が63.6％と最も多く、次いで「優秀な人材の確保」が48.4％、「従業員のモチベーション向上」が42.4％という結果に。
今後、会社の妊娠中の女性のサポート制度をどのように充実させていきたいか聞くと、56.0％が「より柔軟な勤務形態の導入」、33.5％が「キャリア支援プログラムの強化」、31.7％が「個別のニーズに対応できる制度設計」と回答。
■正社員の女性の約4割が妊娠中の女性へのサポート制度に不満
続いて、正社員の女性を対象に、会社の妊娠中の女性へのサポート制度に不満はあるか聞いたところ、37.9％が「はい」と回答。
どのような不満があるか聞くと、「勤務形態を柔軟に選べない」が46.6％、「勤務時間の柔軟な調整ができない」が38.3％、「休憩時間や回数の不足」が30.1％という結果に。
■必要だと思う妊娠中の女性へのサポート制度は、「在宅勤務制度」や「妊娠休暇」など
必要だと思う妊娠中の女性へのサポート制度を聞くと、「在宅勤務制度」が38.3％、「妊娠休暇」が35.2％、「勤務時間の短縮」が33.0％と続いた。
【調査概要】
調査名称：「妊娠中の社員サポート制度」に関する調査
調査対象：会社の経営者／正社員の女性
調査人数：1,023人
調査期間：10月17日～19日
調査方法：PRIZMAによるインターネット調査
＜参考＞
さんぽテラス『【妊娠中の社員サポート制度】会社にある制度TOP3は「勤務時間の短縮」「在宅勤務制度」「フレックスタイム制」』